ピアノ調律師

音楽 職業分類:03_020-99 信頼度 ★★★☆☆

ピアノの構造や性質等を踏まえピアノの音の調節を行う。

平均年収
583万円
レンジ 393〜1,011万円
最高年収の目安
1,011万円
上位10% 868万円
5年後の予想年収
668万円推定
2031年
10年後の予想年収
765万円推定
658〜888万円
将来性
60/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
39%
低い
求人需要
ふつう
有効求人倍率 0.77倍

仕事内容

ピアノの構造や性質等を踏まえピアノの音の調節を行う。音程や音色、ピアノのつくりや機能などを熟知している調律師は、ピアノの医者であり、メカニックといえる。
 ピアノはとても複雑でデリケートな楽器であり、他の楽器のように演奏者自身が音の調節を行うことは困難であるため、ピアノ調律師が調整を行う。
 演奏家を担当する調律師は、正確な調律だけではなく、演奏者の希望を把握した上でそれに沿った音色に仕上げていく。
 音楽的な原理に基づいて基本的な音程をつくる「調律」では、チューニングハンマーで弦を締めたり緩めたりしながら、一音ずつ全ての弦を調律していく。チューニングフォーク(音叉)の音にぴったり合わせたり、和音をつくったりしながら、耳を頼りに作業を進める。他にも、楽器を弾きやすく、よく揃った状態に仕上げる「整調」やイメージどおりの微妙な音色をつくりだす「整音」という作業も行う。
 ピアノの修理もピアノ調律師の仕事である。また、防音や騒音防止、温度や湿度の管理について、ピアノを使っている人の相談にのったり、アドバイスもする。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 チューニングハンマー、チューニングフォーク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

ピアノ調律師の数について正確なデータはないが、会社に所属している調律師や自営業者、フリーを合わせて10,000人程度と見られる。日本ピアノ調律師協会では入会に際して資格審査を行っており、これに合格し、協会から認定されている調律師は現在約2,500人である。このうち3割以上はピアノ製造会社や販売会社に所属している。女性の調律師は少なかったが、増えてきている(*)。
 湿度や温度がコントロールされた調律室や、完全に防音された実習室での作業が中心であるが、一般家庭の調律に出向くこともある。
 企業に所属している調律師の場合、全国の営業所やサービスセンターなどへ転勤するケースがある。待遇や労働条件、賃金は所属企業の規定に準ずるが、技能の習熟度や能力に対する技能評価を考慮されることもある。高度な技術を維持するため、定期的な社内研修も行われる。
 自営業の場合、高い技能だけでなく知名度や経験も収入に影響する。顧客数や依頼される内容によって労働時間も収入も変化する。また、一般顧客の場合、引越や、ピアノ練習の中断などもあり、収入は必ずしも安定しない。そのため顧客から新しい仕事の紹介を受けたり、ピアノ販売を行う者もいる。

*一般社団法人日本ピアノ調律師協会、ピアノ調律師になるために

ピアノ調律師の年収

ピアノ調律師の平均年収は583万円(令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」・全国)。中央値の目安は542万円、年収レンジは393〜1,011万円、上位10%は868万円です。

平均年収
583万円
中央値(目安)
542万円
最低年収の目安
393万円
未経験・20代前半
上位10%
868万円
最高年収の目安
1,011万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,876円
短時間労働者 2,086円
最低賃金との比
2.4倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円

あなたの年収は、同じ年代のピアノ調律師の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

ピアノ調律師の時給2,876円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.4倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
441万円
30代
528万円
40代
604万円
50代
672万円

平均年収と平均年齢(41.7歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
433万円
1〜3年
483万円
3〜5年
533万円
5〜10年
598万円
10年以上
674万円

雇用形態別の年収推定

正社員 583万円パート・アルバイト 245万円フリーランス・自営 612万円契約社員・派遣社員 455万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年584万円———
2022年580万円———
2023年551万円—0.92倍23.8万円
2024年591万円—0.81倍24.5万円
2025年583万円—0.77倍25.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

ピアノ調律師の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在583万円 → 3年後 633万円 → 5年後 668万円 → 10年後 765万円(10年後の予想レンジ 658〜888万円)。年率の伸びは+2.8%と見ています。

583万円
現在
2026年
633万円
3年後
2029年
584〜689万円
668万円
5年後
2031年
602〜744万円
765万円
10年後
2036年
658〜888万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.21%求人賃金の勢い +1.08%AIの影響 +0.08%合計 +2.8%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

ピアノ調律師の将来性スコア

60/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で123位
AI耐性
61点
参入障壁
98点
年収水準
71点
求人需要
28点
賃金の勢い
93点
人手不足(平均年齢)
29点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

ピアノ調律師のAI代替リスク

39%
低い
AIに奪われにくい順で全職業中216位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

ピアノ調律師の求人需要

有効求人倍率
0.77倍
全職業で375位
求人需要
ふつう
43/100
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.7歳
労働時間
158時間/月
5年後の求人数
+6.2%
推定
10年後の求人数
+11.2%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:楽器の修理・調律師の年収・将来性

ピアノ調律師に当たるアメリカの職業「楽器の修理・調律師」(米国の職業分類 49-9063)の年収の中央値は約730万円($46,420・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収583万円の1.3倍です。

日本:ピアノ調律師アメリカ:楽器の修理・調律師
年収(日本=平均・米国=中央値)583万円730万円
$46,420
上位10%868万円1,126万円
$71,600
10年後の予想年収765万円975万円
$62,000
将来性スコア6047
AI代替リスク39% 低い44% 中程度
求人需要求人倍率 0.77倍雇用の増減予測 +1.9%
2025–35・BLS
就業者数—5,380人
時給(平均)2,876円
最低賃金の2.4倍
3,774円
$24.00
連邦最低賃金の3.3倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—高卒

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:技術者・准専門職の平均月収を国別に比べる

ピアノ調律師は国際標準職業分類で「技術者・准専門職」に入ります。132か国・地域の技術者・准専門職の平均月収を円に直すと、日本は月39.2万円で33位、1位はルクセンブルクの月150万円です。アメリカは月102万円で日本の2.6倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は29位です。

1. ルクセンブルク
150万円
2. スイス
124万円
3. デンマーク
122万円
4. ノルウェー
116万円
5. ベルギー
115万円
6. アメリカ
102万円
14. フランス
75.1万円
15. ドイツ
75万円
16. イタリア
73.5万円
17. イギリス
65.6万円
24. シンガポール
48.2万円
33. 日本
39.2万円

「技術者・准専門職」全体の平均で、ピアノ調律師だけの値ではありません(医療技術者(臨床検査技師・放射線技師など)、技術者の補助、営業職、不動産仲介、パイロット・航海士など。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は49.1万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。技術者・准専門職の世界ランキングを全部見る →

ピアノ調律師に必要なスキル・資格

必要スキル

修理
4.7
故障等の原因特定
4.6
傾聴力
4.5
説明力
4.4
道具、機器、設備の選択
4.1
保守点検
4.0
他者の反応の理解
3.9
クオリティチェック
3.9

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

顧客サービス・対人サービス
2.6
芸術
2.5
販売・マーケティング
1.6
事務処理
1.4
ビジネスと経営
1.4
日本語の語彙・文法
1.4
経済学・会計学
1.2
心理学
1.1

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★★ 難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

ピアノ調律師になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、ピアノメーカーなどに付属する養成機関や専門学校、音楽大学の調律科などに入り、必要な知識や技術を学んでいる者が多い。調律師の養成機関に入学する条件として、音に対する感覚がすぐれていること、指が1オクターブの鍵盤に届くことなどが必要とされる。他に、学科試験や適性検査がある。養成期間は1~2年、専門課程も含めると1~4年である。入職後実務経験を積み「ピアノ調律技能士」を取得することで顧客の信頼を得ることができる。
 また、調律師になる人の中には、ピアノ製造会社の社員として、ピアノの設計、組立、整調、整音の工程で基礎技術を身につける人もいる。
 ピアノを使っている人に、手入れ、温度・湿度の管理などについて、経験に基づきアドバイスができるようになるには、少なくとも5年はかかるとされる。
 ピアノ調律師の頂点はコンサートチューナーと呼ばれる調律師である。ピアニストのパートナーとして、コンサート用のグランドピアノの調律を行う、最高の技術を持つ調律師である。

ピアノ調律師のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「24 その他の専門的職業従事者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。