広告デザイナー

デザイン 職業分類:03_017-02 信頼度 ★★★★★

広告会社等において、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。

平均年収
540万円
レンジ 370〜922万円
最高年収の目安
922万円
上位10% 794万円
5年後の予想年収
566万円推定
2031年
10年後の予想年収
593万円推定
510〜689万円
将来性
24/100
★☆☆☆☆ 低い
AI代替リスク
67%
高い
求人需要
非常に低い
有効求人倍率 0.17倍

仕事内容

広告会社等において、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。広告デザインの一部として、新商品や製品パッケージのデザインを行うこともある。
 仕事の流れとしては、まず、広告主と打合せをし、意図や要望などを把握する。これをもとに大まかなスケッチ等を描く。広告の文章であるコピーとともにラフ案をまとめ、広告主に提案する。提案が承認されたら、イラストや写真を必要に応じて外部に発注するなどして作成し、コピーと合わせて広告を完成させる。
 広告の仕事はチームで行うことが多い。広告デザイナーはコピーライターやCMの企画や内容を考えるCMプランナーなどで構成されるチームに配属される。チームリーダーである広告ディレクターやデザイナーのまとめ役であるアートディレクターの下で仕事を進める。
 通常、広告デザイナーは数年の経験を経てアートディレクターに昇進するが、制作会社のデザイナーへの指示を行うため、広告会社によっては入社直後の広告デザイナーが、アートディレクターという肩書を名乗ることもある。
 広告デザインの分野においては、グラフィックデザインと動画のデザインの境目がなくなりつつある。Webデザインなどの領域に幅を広げるデザイナーも増えている。広告デザイナーの仕事の領域は広がっている。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は、広告会社等であり、企業の数が多い都市部に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出す企業は本社機能が東京に集中している。日本の広告会社は7千社ほどあるが、上位10社で売上のシェアは約3分の2を占めている(*)。
 就業者は、正社員の他、有期の契約社員、フリーランスで働く人もいる。
 雇用労働者の場合は、賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。勤務時間はフレックスタイム制が多い。納期が近いと、残業時間が増えることがある。
 正社員の場合は、基本的には月給制であり、業績評価が賃金に反映されることが多い。

*経済産業省 平成30年特定サービス産業実態調査報告書(広告業編)から

広告デザイナーの年収

広告デザイナーの平均年収は540万円(令和7年賃金構造基本統計調査「デザイナー」・全国)。中央値の目安は502万円、年収レンジは370〜922万円、上位10%は794万円です。

平均年収
540万円
中央値(目安)
502万円
最低年収の目安
370万円
未経験・20代前半
上位10%
794万円
最高年収の目安
922万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,614円
短時間労働者 1,755円
最低賃金との比
2.2倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
26.6万円
前年度比 +0.6万円

あなたの年収は、同じ年代の広告デザイナーの中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

広告デザイナーの時給2,614円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.2倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
425万円
30代
506万円
40代
576万円
50代
639万円

平均年収と平均年齢(39.1歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
403万円
1〜3年
448万円
3〜5年
494万円
5〜10年
553万円
10年以上
622万円

雇用形態別の年収推定

正社員 540万円パート・アルバイト 227万円フリーランス・自営 567万円契約社員・派遣社員 421万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年479万円———
2022年481万円———
2023年509万円—0.20倍25.2万円
2024年484万円—0.18倍26万円
2025年540万円—0.17倍26.6万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

広告デザイナーの将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在540万円 → 3年後 555万円 → 5年後 566万円 → 10年後 593万円(10年後の予想レンジ 510〜689万円)。年率の伸びは+0.9%と見ています。

540万円
現在
2026年
555万円
3年後
2029年
513〜604万円
566万円
5年後
2031年
510〜630万円
593万円
10年後
2036年
510〜689万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.52%求人賃金の勢い +0.18%AIの影響 -0.51%合計 +0.9%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

広告デザイナーの将来性スコア

24/100
★☆☆☆☆
低い・全職業で554位
AI耐性
33点
参入障壁
34点
年収水準
58点
求人需要
3点
賃金の勢い
16点
人手不足(平均年齢)
11点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

広告デザイナーのAI代替リスク

67%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中414位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

広告デザイナーの求人需要

有効求人倍率
0.17倍
全職業で521位
求人需要
非常に低い
6/100
求人賃金(月額)
26.6万円
前年度比 +0.6万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
39.1歳
労働時間
164時間/月
5年後の求人数
-2.0%
推定
10年後の求人数
-3.6%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:グラフィックデザイナーの年収・将来性

広告デザイナーに当たるアメリカの職業「グラフィックデザイナー」(米国の職業分類 27-1024)の年収の中央値は約990万円($62,960・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収540万円の1.8倍です。

日本:広告デザイナーアメリカ:グラフィックデザイナー
年収(日本=平均・米国=中央値)540万円990万円
$62,960
上位10%794万円1,650万円
$104,910
10年後の予想年収593万円1,245万円
$79,200
将来性スコア2440
AI代替リスク67% 高い63% 高い
求人需要求人倍率 0.17倍雇用の増減予測 −1.7%
2025–35・BLS
就業者数—19.8万人
時給(平均)2,614円
最低賃金の2.2倍
5,189円
$33.00
連邦最低賃金の4.6倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

広告デザイナーは国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、広告デザイナーだけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

広告デザイナーに必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
4.0
文章力
3.8
読解力
3.7
説明力
3.6
他者との調整
3.2
指導
3.1
交渉
3.0
時間管理
2.9

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

芸術
2.8
コミュニケーションとメディア
2.6
販売・マーケティング
2.5
日本語の語彙・文法
2.3
顧客サービス・対人サービス
2.2
事務処理
1.9
コンピュータと電子工学
1.6
外国語の語彙・文法
1.6

仕事の中身(よく行う活動)

コンピュータを用いて作業を行う創造的に考える情報を取得する仕事を整理、計画する、優先順序を決める仕事に関連する知識を更新し、活用するスケジュールを作成するクオリティを判断する組織外の人々とコミュニケーションを取る

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★☆☆ ふつう(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

広告デザイナーになるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒で広告デザイナーとして就職するには、4年制の美術系大学や専門学校等を卒業している場合が多い。中途採用の場合は実務経験が重視される。
 採用に際しては、デザインができることに加えて、広告に関する知識やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力が備わっていることが求められる。ほとんどのデザイン作業はパソコンを使って行われるので、パソコンでデザインをするスキルも必要とされる。
 広告デザイナーとしての経験を積み、アートディレクターや広告ディレクターへ昇進していく。コピーの書き方を勉強して、CMプランナーなどへ転身する例もある。また、独立して自分のデザイン事務所を持つ人もいる。
 デザイン能力に加えて、新しいアイディアを生み出す企画・表現力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるビジュアルを作り出す表現力が求められる。

広告デザイナーのキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「デザイナー」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「22 美術家,デザイナー,写真家,映像撮影者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。