インダストリアルデザイナー

デザイン 職業分類:03_017-99 信頼度 ★★★★★

自動車、家電製品、情報機器、カメラなどの様々な製品の形状や色彩、スタイルなどをデザインする。

平均年収
540万円
レンジ 370〜922万円
最高年収の目安
922万円
上位10% 794万円
5年後の予想年収
577万円推定
2031年
10年後の予想年収
617万円推定
530〜716万円
将来性
33/100
★★☆☆☆ 低め
AI代替リスク
54%
中程度
求人需要
非常に低い
有効求人倍率 0.17倍

仕事内容

自動車、家電製品、情報機器、カメラなどの様々な製品の形状や色彩、スタイルなどのデザインを行う。
 製品の意匠を創造し、生産部門が正確かつ高品質な製品を製作できるよう消費者・利用者の嗜好やニーズ、ファッションなどさまざまな情報を収集し、アイデアを練る。製品化を実現するためにスケッチを描き、企画担当者、生産担当者、販売担当者と緊密に連携・検討を重ねながら協働作業をすすめていく。3D CAD等を使い、候補となるいくつかのデザインをシミュレートした後に試作し、経営など幹部も交えて最適デザインを決定する。
 決定されたデザインにしたがって、3Dプリンター、粘土や木、紙などで模型をつくり、修正や改造を加えて最終的なデザインを決め、図面データ化していく。生産段階ではデザイン仕様が守られているか、さまざまな角度からチェックすることが必要となる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 3Dプリンター、イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は、自動車、家電製品、情報機器、カメラなどのメーカーやデザイン事務所である。自らデザイン事務所を設立する者もいる。フリーランスで働くことも可能だが、個別にメーカーと専属契約を結んで仕事をすることも多い。
 デザインの分野によっては男女の比率は様々であるが、生活用品や家電などのデザイン部門等では女性が増えている。
 デザインの作業は個人の発想・能力に基づき行うので、労働時間や休日は比較的自由な体制をとっている企業が少なくない。締め切りの期日が迫ると、残業や休日に仕事をすることもある。
 ユーザーのニーズが多様化し、より魅力的な製品をつくるためデザインが重視されており、インダストリアルデザイナーの仕事は今後も安定的な需要が見込まれる。

インダストリアルデザイナーの年収

インダストリアルデザイナーの平均年収は540万円(令和7年賃金構造基本統計調査「デザイナー」・全国)。中央値の目安は502万円、年収レンジは370〜922万円、上位10%は794万円です。

平均年収
540万円
中央値(目安)
502万円
最低年収の目安
370万円
未経験・20代前半
上位10%
794万円
最高年収の目安
922万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,614円
短時間労働者 1,755円
最低賃金との比
2.2倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
26.6万円
前年度比 +0.6万円

あなたの年収は、同じ年代のインダストリアルデザイナーの中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

インダストリアルデザイナーの時給2,614円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.2倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
425万円
30代
506万円
40代
576万円
50代
639万円

平均年収と平均年齢(39.1歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
403万円
1〜3年
448万円
3〜5年
494万円
5〜10年
553万円
10年以上
622万円

雇用形態別の年収推定

正社員 540万円パート・アルバイト 227万円フリーランス・自営 567万円契約社員・派遣社員 421万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年479万円———
2022年481万円———
2023年509万円—0.20倍25.2万円
2024年484万円—0.18倍26万円
2025年540万円—0.17倍26.6万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

インダストリアルデザイナーの将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在540万円 → 3年後 562万円 → 5年後 577万円 → 10年後 617万円(10年後の予想レンジ 530〜716万円)。年率の伸びは+1.3%と見ています。

540万円
現在
2026年
562万円
3年後
2029年
519〜611万円
577万円
5年後
2031年
520〜642万円
617万円
10年後
2036年
530〜716万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.52%求人賃金の勢い +0.18%AIの影響 -0.12%合計 +1.3%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

インダストリアルデザイナーの将来性スコア

33/100
★★☆☆☆
低め・全職業で523位
AI耐性
46点
参入障壁
82点
年収水準
58点
求人需要
3点
賃金の勢い
16点
人手不足(平均年齢)
11点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

インダストリアルデザイナーのAI代替リスク

54%
中程度
AIに奪われにくい順で全職業中324位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

インダストリアルデザイナーの求人需要

有効求人倍率
0.17倍
全職業で521位
求人需要
非常に低い
6/100
求人賃金(月額)
26.6万円
前年度比 +0.6万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
39.1歳
労働時間
164時間/月
5年後の求人数
+0.1%
推定
10年後の求人数
+0.2%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:プロダクトデザイナー(工業デザイナー)の年収・将来性

インダストリアルデザイナーに当たるアメリカの職業「プロダクトデザイナー(工業デザイナー)」(米国の職業分類 27-1021)の年収の中央値は約1,319万円($83,910・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収540万円の2.4倍です。

日本:インダストリアルデザイナーアメリカ:プロダクトデザイナー(工業デザイナー)
年収(日本=平均・米国=中央値)540万円1,319万円
$83,910
上位10%794万円2,198万円
$139,770
10年後の予想年収617万円1,679万円
$106,800
将来性スコア3349
AI代替リスク54% 中程度66% 高い
求人需要求人倍率 0.17倍雇用の増減予測 +2.4%
2025–35・BLS
就業者数—3.3万人
時給(平均)2,614円
最低賃金の2.2倍
6,919円
$44.00
連邦最低賃金の6.1倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

インダストリアルデザイナーは国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、インダストリアルデザイナーだけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

インダストリアルデザイナーに必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
4.8
説明力
4.8
読解力
4.7
道具、機器、設備の選択
4.5
他者との調整
4.4
新しい情報の応用力
4.4
文章力
4.3
継続的観察と評価
4.3

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

設計
3.7
生産・加工
3.0
芸術
2.9
工学
2.6
販売・マーケティング
2.4
機械
2.4
顧客サービス・対人サービス
2.2
コンピュータと電子工学
2.0

仕事の中身(よく行う活動)

創造的に考える仕事に関連する知識を更新し、活用するクオリティを判断する法律や規定、基準を適用する情報の整理と検知を行う意思決定と問題解決を行う情報を取得するスケジュールを作成する

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

インダストリアルデザイナーになるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新卒の場合には、大学、短大、専門学校などを卒業後、メーカーやデザイン事務所などに入職する。設計、デザインの専門的な知識を学んでいる場合が多い。
 中途採用については、実務経験や専門的知識が求められるため、実績を持ったデザイナーであるほど評価が高くなる。経験を積んだ後に、デザイン事務所を起業し、メーカーと契約を結んでデザインをするケースもある。
 自分がデザインしたものが工場で生産されるという前提で、商品の特性を引き出すために工場の状況や能力を把握することが重要となる。また、造形の美的センスと同時に、素材・構造など工学についての知識や技術も求められる。
 社内各部門との協働作業を要求される仕事だけに、コミュニケーション能力も問われる。製品の客観的な分析評価ができる能力とともに、流通、市場開発、販売促進に関わる、幅広いマーケティングの知識も必要となる。

インダストリアルデザイナーのキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「デザイナー」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「22 美術家,デザイナー,写真家,映像撮影者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。