保温工事

建設 職業分類:14_091-99 信頼度 ★★★☆☆

別名:建物断熱工、ダクト断熱工、熱絶縁工、保温工(熱絶縁工事)

建築物の冷暖房装置のダクトや給排水装置の配管などに断熱材をとりつける。

平均年収
467万円
レンジ 328〜779万円
最高年収の目安
779万円
上位10% 675万円
5年後の予想年収
550万円推定
2031年
10年後の予想年収
649万円推定
558〜754万円
将来性
61/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
26%
低い
求人需要
非常に高い
有効求人倍率 4.37倍

仕事内容

オフィスビルやマンションの冷暖房換気設備、給排水衛生設備、ビル群にエネルギーを供給する地域冷暖房の配管網、工場や発電所における高温の蒸気装置、低温の天然ガスや石油液化ガスの配管、半導体工場のクリーンルームに清浄な空気を送るダクトなどには、必ず保温・保冷工事が施される。この工事を行うのが仕事である。
 施工分野は、大別すると建築設備の保温・保冷工事とプラント設備の保温・保冷工事に分けることができる。保温・保冷工事は、熱の損失を防ぐ省エネルギー対策として重要な意味をもっている。保温・保冷工事には、人造鉱物繊維保温材、無機多孔質保温材、発泡プラスチック保温材の3種類の保温材が使用され、板状の保温板、フレキシブルなフェルト、保温帯、ブランケット、パイプの外径に合わせた保温筒として用いられる。
 工事対象物の温度(高温・低温)、形状(装置、タンク、パイプ)、目的(耐火・保温・火傷防止・保冷・防露)に合わせて保温材をのこぎり、パン切りナイフ、カッターナイフ、電気こてなどで所定の厚さに裁断加工し、鋲(びょう)、ボルト・ナット、針金、金属性バンド、金網などの補助材を使って取り付ける。保冷・防露工事では、周囲に空気が流れ込んで結露しないように、保温材の外側をフィルムやシート、防水紙などで覆う。
 居住部分の人目につく箇所の仕上げには、美観が要求されるため、綿布のテープなどをらせん状に巻いたり、カラー鉄板などの金属板を使って仕上げる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 蒸気装置、ダクト、鋲(びょう)、ボルト、ナット、針金、金属性バンド、金網、フィルム、シート、防水紙、テープ、カラー鉄板、金属板、工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

働く場は建築工事に伴って移動する。建築物はその規模によって数カ月から2~3年の工期があり、保温・保冷工事は工期の後半に現場内で作業する。1日の作業も建物の中を移動しながら行う。新しい省力化製品、省力化工法も開発され、作業の効率化が進み、工事の作業負担は軽減されている。
 賃金は、日給月給制の場合が多い。数量請負の場合は1カ月の出来高で支払われる。建築設備の保温・保冷工事は地域によって賃金に多少の格差が見られるが、プラント設備の保温・保冷工事は、工場などの新設現場を長期出張しながら全国的に移動して作業を行うため、賃金の地域格差はほとんどない。
 休日については、週休2日制を進めているが、最終の仕上げ工事に近い工程で工事を行うため、前工事に遅れが出た場合や、建物の完成直前には残業・休日出勤が行われることもある。工場のメンテナンス工事では、工場の休業中の正月やお盆などに作業を行う場合もある。

保温工事の年収

保温工事の平均年収は467万円(令和7年賃金構造基本統計調査「その他の建設従事者」・全国)。中央値の目安は434万円、年収レンジは328〜779万円、上位10%は675万円です。

平均年収
467万円
中央値(目安)
434万円
最低年収の目安
328万円
未経験・20代前半
上位10%
675万円
最高年収の目安
779万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,161円
短時間労働者 1,601円
最低賃金との比
1.8倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
28.8万円
前年度比 +0.8万円

あなたの年収は、同じ年代の保温工事の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

保温工事の時給2,161円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の1.8倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
363万円
30代
427万円
40代
482万円
50代
531万円

平均年収と平均年齢(41.6歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
352万円
1〜3年
390万円
3〜5年
428万円
5〜10年
478万円
10年以上
536万円

雇用形態別の年収推定

正社員 467万円パート・アルバイト 196万円フリーランス・自営 490万円契約社員・派遣社員 364万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年432万円———
2022年461万円———
2023年453万円—4.82倍27.4万円
2024年453万円—4.59倍28万円
2025年467万円—4.37倍28.8万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

保温工事の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在467万円 → 3年後 515万円 → 5年後 550万円 → 10年後 649万円(10年後の予想レンジ 558〜754万円)。年率の伸びは+3.4%と見ています。

467万円
現在
2026年
515万円
3年後
2029年
476〜561万円
550万円
5年後
2031年
496〜613万円
649万円
10年後
2036年
558〜754万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +1.0%求人賃金の勢い +0.37%AIの影響 +0.18%合計 +3.4%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

保温工事の将来性スコア

61/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で107位
AI耐性
74点
参入障壁
58点
年収水準
41点
求人需要
94点
賃金の勢い
31点
人手不足(平均年齢)
24点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

保温工事のAI代替リスク

26%
低い
AIに奪われにくい順で全職業中132位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

保温工事の求人需要

有効求人倍率
4.37倍
全職業で31位
求人需要
非常に高い
80/100
求人賃金(月額)
28.8万円
前年度比 +0.8万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.6歳
労働時間
168時間/月
5年後の求人数
+21.8%
推定
10年後の求人数
+39.3%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

保温工事に必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
3.4
指導
3.4
説明力
3.3
文章力
2.9
他者との調整
2.9
道具、機器、設備の選択
2.8
修理
2.8
資材管理
2.6

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

建築・建設
2.4
事務処理
2.2
機械
1.9
数学
1.6
日本語の語彙・文法
1.1
生産・加工
1.1
経済学・会計学
0.9
人事労務管理
0.8

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★☆☆ ふつう(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

保温工事になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職後、見習の経験等によって技能を習得する。
 関連する資格として、厚生労働省の定める技能検定の「熱絶縁施工技能士」がある。大規模な工事現場では、技能士の常駐を義務付けられていることが多く、職長には技能士の資格が必須の条件となっている。
 保温・保冷工事の基礎となる伝熱の基礎、機工具の取り扱い、設備図面の読み方などの知識が必要となる。
 足場や作業車の上で作業を行うことが多いため、一定の体力が必要である。作業は、ほとんどがハサミ、ナイフ、のこぎりなど手工具を使用する手作業であるため、手先が器用であることも重要となる。

保温工事のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「その他の建設従事者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「66 建設従事者(建設躯体工事従事者を除く)」)(e-Stat、2026/10/31取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。