建築設計技術者

建築 職業分類:02_008-01 信頼度 ★★★★★

別名:管工事設計技術者、給排水衛生工事設計技術者、建築構造設計技術者、建築設計士、建築設備設計技術者

住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。

平均年収
679万円
レンジ 442〜1,213万円
最高年収の目安
1,213万円
上位10% 1,035万円
5年後の予想年収
779万円推定
2031年
10年後の予想年収
893万円推定
768〜1,037万円
将来性
65/100
★★★☆☆ 高い
AI代替リスク
54%
中程度
求人需要
高い
有効求人倍率 5.58倍

仕事内容

住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。
 まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。
 次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。
 大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。
 一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。
 最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。
 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業のほか、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。
 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。
 仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。
 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

建築設計技術者の年収

建築設計技術者の平均年収は679万円(令和7年賃金構造基本統計調査「建築技術者」・全国)。中央値の目安は632万円、年収レンジは442〜1,213万円、上位10%は1,035万円です。

平均年収
679万円
中央値(目安)
632万円
最低年収の目安
442万円
未経験・20代前半
上位10%
1,035万円
最高年収の目安
1,213万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,092円
短時間労働者 2,518円
最低賃金との比
2.6倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
34.3万円
前年度比 +0.7万円

あなたの年収は、同じ年代の建築設計技術者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

建築設計技術者の時給3,092円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.6倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
491万円
30代
596万円
40代
689万円
50代
773万円

平均年収と平均年齢(43.4歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
497万円
1〜3年
558万円
3〜5年
618万円
5〜10年
697万円
10年以上
788万円

雇用形態別の年収推定

正社員 679万円パート・アルバイト 285万円フリーランス・自営 713万円契約社員・派遣社員 530万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年586万円———
2022年620万円———
2023年633万円—5.57倍32.9万円
2024年642万円—5.58倍33.6万円
2025年679万円—5.58倍34.3万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

建築設計技術者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在679万円 → 3年後 737万円 → 5年後 779万円 → 10年後 893万円(10年後の予想レンジ 768〜1,037万円)。年率の伸びは+2.8%と見ています。

679万円
現在
2026年
737万円
3年後
2029年
681〜802万円
779万円
5年後
2031年
702〜867万円
893万円
10年後
2036年
768〜1,037万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +1.0%求人賃金の勢い +0.1%AIの影響 -0.12%合計 +2.8%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

建築設計技術者の将来性スコア

65/100
★★★☆☆
高い・全職業で66位
AI耐性
46点
参入障壁
97点
年収水準
86点
求人需要
96点
賃金の勢い
10点
人手不足(平均年齢)
52点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

建築設計技術者のAI代替リスク

54%
中程度
AIに奪われにくい順で全職業中324位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

建築設計技術者の求人需要

有効求人倍率
5.58倍
全職業で17位
求人需要
高い
77/100
求人賃金(月額)
34.3万円
前年度比 +0.7万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
43.4歳
労働時間
166時間/月
5年後の求人数
+18.0%
推定
10年後の求人数
+32.4%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

建築設計技術者に必要なスキル・資格

必要スキル

読解力
4.7
傾聴力
4.6
文章力
4.5
説明力
4.4
他者との調整
4.3
数学的素養
4.2
指導
4.1
交渉
4.0

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

建築・建設
4.3
設計
4.2
数学
2.6
工学
2.5
法律学、政治学
2.4
物理学
2.2
事務処理
2.2
顧客サービス・対人サービス
1.9

仕事の中身(よく行う活動)

法律や規定、基準を適用する仕事に関連する知識を更新し、活用する組織外の人々とコミュニケーションを取る創造的に考える情報を取得するスケジュールを作成する意思決定と問題解決を行う人間関係を構築し、維持する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★★ 難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

建築設計技術者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。
 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。
 建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。
 建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

建築設計技術者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「建築技術者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「09 建築・土木・測量技術者」)(e-Stat、2026/10/31取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。