雑誌編集者

クリエイティブ 職業分類:03_015-03 信頼度 ★★★★★

出版社の雑誌編集部や編集プロダクションにおいて、雑誌の企画や編集の作業に携わる。

平均年収
673万円
レンジ 439〜1,201万円
最高年収の目安
1,201万円
上位10% 1,025万円
5年後の予想年収
669万円推定
2031年
10年後の予想年収
664万円推定
571〜771万円
将来性
27/100
★☆☆☆☆ 低い
AI代替リスク
71%
高い
求人需要
非常に低い
有効求人倍率 0.12倍

仕事内容

出版社の雑誌編集部や編集プロダクションにおいて、雑誌の企画や編集の作業に携わる。
 雑誌編集者は読者のニーズ等を踏まえて企画を考え、編集会議に提案する。企画が決まったら、外部の執筆者に執筆を依頼するほか、カメラマン、デザイナー、イラストレーター等を手配する。原稿や写真、図版などが上がってきたらチェックし、必要であれば原稿のリライト等を行う。次に、記事のページ数や掲載順序を示す台割を作成、ページのレイアウト体裁を整えるなどの編集を行ってから、印刷所に印刷原稿を渡す。その後、試し刷りで発色を確認したり、文字校正を行い、印刷できる状態になるまでの作業にも責任を持つ。
 ファッション誌や広告が主体となるフリーペーパー等では、広告主との企画会議や打合せを行い、雑誌の内容を決める。雑誌編集者自身が取材記事を書いたり、校正を行ったりすることもある。入稿締切が厳格に決められているため、原稿の進捗状況などのスケジュール管理能力が特に求められる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン、プリンター、コピー機

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

出版社、編集プロダクションとも、東京をはじめとする大都市圏に集中している。
 勤務時間はコアタイムなしのフレックスタイム制であったり、裁量労働制が採用されるケースもある。雑誌の発行サイクルにもよるが、印刷所への入稿直前には労働時間が長くなる。雑誌編集者は、夜に集中して作業を行う夜型の人が多く、始業時間が遅く、終業時間も遅くなる傾向がある。
 給与は、基本給に編集者の手当が加算される会社もある。
 雑誌の廃刊や統合に伴い、編集部全体で他の出版社などに移動することもあり、業界内での転職は比較的多い。出版社や編集プロダクションで経験を積んだ後、フリーランスとして独立する人もいるが、雑誌はより多くの協力スタッフが必要になるため、図書編集者に比べると独立する人は少ない。
 最近では、インターネット等で欲しい情報を無料で入手できることから、紙に印刷される雑誌は減少している。また、従来からある雑誌についても、電子媒体での提供が広がっている。雑誌編集者の仕事上も電子媒体への対応が求められ、働き方も印刷所への入稿等を行わない、電子媒体を前提としたものになっている。

雑誌編集者の年収

雑誌編集者の平均年収は673万円(令和7年賃金構造基本統計調査「著述家,記者,編集者」・全国)。中央値の目安は626万円、年収レンジは439〜1,201万円、上位10%は1,025万円です。

平均年収
673万円
中央値(目安)
626万円
最低年収の目安
439万円
未経験・20代前半
上位10%
1,025万円
最高年収の目安
1,201万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,339円
短時間労働者 1,647円
最低賃金との比
2.8倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 −0.1万円

あなたの年収は、同じ年代の雑誌編集者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

雑誌編集者の時給3,339円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.8倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
500万円
30代
607万円
40代
700万円
50代
785万円

平均年収と平均年齢(41.5歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
493万円
1〜3年
553万円
3〜5年
613万円
5〜10年
691万円
10年以上
781万円

雇用形態別の年収推定

正社員 673万円パート・アルバイト 283万円フリーランス・自営 707万円契約社員・派遣社員 525万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年696万円———
2022年698万円———
2023年572万円—0.17倍25万円
2024年681万円—0.15倍25.8万円
2025年673万円—0.12倍25.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

雑誌編集者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在673万円 → 3年後 670万円 → 5年後 669万円 → 10年後 664万円(10年後の予想レンジ 571〜771万円)。年率の伸びは−0.1%と見ています。

673万円
現在
2026年
670万円
3年後
2029年
619〜730万円
669万円
5年後
2031年
602〜745万円
664万円
10年後
2036年
571〜771万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.54%求人賃金の勢い -0.77%AIの影響 -0.63%合計 −0.1%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

雑誌編集者の将来性スコア

27/100
★☆☆☆☆
低い・全職業で547位
AI耐性
29点
参入障壁
46点
年収水準
85点
求人需要
1点
賃金の勢い
1点
人手不足(平均年齢)
21点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

雑誌編集者のAI代替リスク

71%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中438位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

雑誌編集者の求人需要

有効求人倍率
0.12倍
全職業で540位
求人需要
非常に低い
1/100
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 −0.1万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.5歳
労働時間
157時間/月
5年後の求人数
-5.0%
推定
10年後の求人数
-9.0%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:編集者の年収・将来性

雑誌編集者に当たるアメリカの職業「編集者」(米国の職業分類 27-3041)の年収の中央値は約1,225万円($77,920・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収673万円の1.8倍です。

日本:雑誌編集者アメリカ:編集者
年収(日本=平均・米国=中央値)673万円1,225万円
$77,920
上位10%1,025万円2,417万円
$153,700
10年後の予想年収664万円1,524万円
$96,900
将来性スコア2742
AI代替リスク71% 高い68% 高い
求人需要求人倍率 0.12倍雇用の増減予測 −1.1%
2025–35・BLS
就業者数—9.2万人
時給(平均)3,339円
最低賃金の2.8倍
6,762円
$43.00
連邦最低賃金の5.9倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

雑誌編集者は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、雑誌編集者だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

雑誌編集者に必要なスキル・資格

必要スキル

文章力
5.4
傾聴力
5.0
読解力
4.9
説明力
4.7
他者との調整
3.9
他者の反応の理解
3.9
指導
3.7
論理と推論(批判的思考)
3.7

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

日本語の語彙・文法
3.5
コミュニケーションとメディア
3.0
事務処理
2.8
外国語の語彙・文法
2.0
顧客サービス・対人サービス
1.9
販売・マーケティング
1.9
ビジネスと経営
1.8
芸術
1.7

仕事の中身(よく行う活動)

情報を取得する創造的に考えるスケジュールを作成する仕事に関連する知識を更新し、活用する仕事を整理、計画する、優先順序を決める情報の整理と検知を行う意思決定と問題解決を行う組織外の人々とコミュニケーションを取る

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

雑誌編集者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。大学や専門学校を卒業した後に、出版社や編集プロダクションに就職するのが一般的である。大学にはマスコミ学科、新聞学科など、編集者に関連する学部・学科もあるが、採用試験では特に学部や専攻は問われないことが多い。
 大手の出版社には編集者を希望する学生が多数応募するため、競争率が高い。また、大手出版社の場合は幅広いジャンルの雑誌を扱っているため、就職後に希望する雑誌の編集者になれるかどうかはわからない。出版社によっては、数年ごとに異なるジャンルの雑誌の編集を経験させる方針のところもある。中小の出版社の場合は、発行している雑誌が特定されていたり、雑誌ごとに編集者を募集したりすることもあるため、比較的長い期間にわたって希望するジャンルの雑誌の編集を続けられる場合が多い。
 雑誌編集者には、企画を立てられるセンスや外部の協力スタッフと仕事をスムーズに進めるためのコミュニケーション能力などが求められる。また日本語による高い表現能力が必要である。
 中途採用で雑誌別に採用が行われる場合、学校で専攻した学科よりもその雑誌がカバーするジャンルの知識や教養が重視される。また、出版社や編集プロダクションで編集の経験を積んだ、即戦力となる人材であることが期待される。専門的な雑誌の場合、コンピュータ技術者がIT関連の雑誌編集者に転職するなど、その分野の実務経験のある者が中途採用されるケースもある。

雑誌編集者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「著述家,記者,編集者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「21 著述家,記者,編集者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。