雑誌記者

クリエイティブ 職業分類:03_015-03 信頼度 ★★★★★

雑誌のコンセプトにあったテーマについて取材し、原稿を執筆する。

平均年収
673万円
レンジ 439〜1,201万円
最高年収の目安
1,201万円
上位10% 1,025万円
5年後の予想年収
666万円推定
2031年
10年後の予想年収
658万円推定
566〜764万円
将来性
28/100
★☆☆☆☆ 低い
AI代替リスク
74%
高い
求人需要
非常に低い
有効求人倍率 0.12倍

仕事内容

雑誌は書店や売店で販売される一般の週刊誌や月刊誌から、限定された読者層を対象とするものまで多種多様であり、雑誌記者は雑誌のコンセプトにあったテーマについて取材し、原稿を執筆する。
 まず、編集会議などにおいて、雑誌の特集や内容などが決定し、担当するテーマについて取材を進める。問題点は何か、その背景は何か、結果としてどうなったのか、社会に与えた影響は何か、読者が何を知りたいのかなどを追求する。新聞やテレビ・ラジオでは伝えきれない内容や更に深い内容について調査し、関係者にインタビューするなどして、情報を集める。集めた情報を多角的に分析し、締切日までに記事にまとめて、デスクなどの責任者に提出する。
 扱うテーマは、ビジネス、政治、経済、社会、芸能、スポーツ、科学、文化など幅広く、事件や社会問題を扱う記者や、ファッションや食べ物の情報など専門分野を扱う記者など、様々な記者がいる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

多くの場合、新聞社や出版社に勤務している。各分野の情報が東京に集中していることもあり、大手出版社のほとんどが東京に拠点を置くなど地域的な偏りがある。
 男性の記者が多いが、分野によっては女性の記者も多い。年齢は、若年者から中高年齢者まで幅広く活躍しており、女性・ファッション誌、タウン情報誌などでは若年者が中心となっている。
 給与や勤務時間、休日などの諸待遇は新聞社や出版社の規定によるが、一般的に雑誌は出版のサイクルが短いため、締め切り前には残業することもある。取材先の都合で早朝や夜間に相手を訪問することもあり、勤務は不規則になりがちである。
 毎年、廃刊・休刊する雑誌がある一方で、新しい雑誌が創刊されたり、雑誌の電子化など媒体の多様化もあり、一定の需要は続くと考えられる。
 最近では、インターネット等で欲しい情報を無料で入手できることから、若い世代を中心に雑誌離れが進んでいる。また、雑誌においても電子媒体で購読可能にするなどの対応を行っていることから、雑誌記者の仕事も電子媒体へと比重が移っている。

雑誌記者の年収

雑誌記者の平均年収は673万円(令和7年賃金構造基本統計調査「著述家,記者,編集者」・全国)。中央値の目安は626万円、年収レンジは439〜1,201万円、上位10%は1,025万円です。

平均年収
673万円
中央値(目安)
626万円
最低年収の目安
439万円
未経験・20代前半
上位10%
1,025万円
最高年収の目安
1,201万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,339円
短時間労働者 1,647円
最低賃金との比
2.8倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 −0.1万円

あなたの年収は、同じ年代の雑誌記者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

雑誌記者の時給3,339円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.8倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
500万円
30代
607万円
40代
700万円
50代
785万円

平均年収と平均年齢(41.5歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
493万円
1〜3年
553万円
3〜5年
613万円
5〜10年
691万円
10年以上
781万円

雇用形態別の年収推定

正社員 673万円パート・アルバイト 283万円フリーランス・自営 707万円契約社員・派遣社員 525万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年696万円———
2022年698万円———
2023年572万円—0.17倍25万円
2024年681万円—0.15倍25.8万円
2025年673万円—0.12倍25.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

雑誌記者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在673万円 → 3年後 669万円 → 5年後 666万円 → 10年後 658万円(10年後の予想レンジ 566〜764万円)。年率の伸びは−0.2%と見ています。

673万円
現在
2026年
669万円
3年後
2029年
617〜728万円
666万円
5年後
2031年
600〜741万円
658万円
10年後
2036年
566〜764万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.54%求人賃金の勢い -0.77%AIの影響 -0.72%合計 −0.2%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

雑誌記者の将来性スコア

28/100
★☆☆☆☆
低い・全職業で540位
AI耐性
26点
参入障壁
61点
年収水準
85点
求人需要
1点
賃金の勢い
1点
人手不足(平均年齢)
21点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

雑誌記者のAI代替リスク

74%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中456位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

雑誌記者の求人需要

有効求人倍率
0.12倍
全職業で540位
求人需要
非常に低い
1/100
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 −0.1万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.5歳
労働時間
157時間/月
5年後の求人数
-5.5%
推定
10年後の求人数
-9.8%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

雑誌記者に必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
5.6
文章力
5.5
読解力
5.3
説明力
4.9
新しい情報の応用力
4.0
他者との調整
4.0
他者の反応の理解
3.9
論理と推論(批判的思考)
3.5

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

日本語の語彙・文法
4.4
コミュニケーションとメディア
3.4
外国語の語彙・文法
2.3
事務処理
2.2
歴史学・考古学
2.0
社会学
1.9
芸術
1.9
哲学・宗教学
1.7

仕事の中身(よく行う活動)

情報を取得する情報の整理と検知を行う創造的に考える情報の意味を他者に説明する仕事に関連する知識を更新し、活用する情報やデータを分析する意思決定と問題解決を行うコンピュータを用いて作業を行う

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

雑誌記者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学卒業程度の一般教養や知識が求められる。新規学卒者の場合には、学校卒業後、新聞社、出版社などの採用試験を受ける。合格するとそれぞれの雑誌編集部に配属される。法律、経済、科学、医学など特定の専門分野の雑誌記者の場合には、専門領域の学部を卒業していると有利である。
 入社後は、すぐに記者として第一線の現場で取材し、テクニックや分析法を体得するケースと、研修の一環として、外部への原稿依頼や原稿の受取から始める場合がある。
 社会で起こった出来事に対する好奇心、情報の分析力、記事を書く文章力が求められる。記事には公平さや公共性の欠如は許されないため、正義感や使命感が必要とされる。
 経験を積めば独立してフリーライターとして雑誌に記事を提供するケースもある。

雑誌記者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「著述家,記者,編集者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「21 著述家,記者,編集者」)(e-Stat、2026/10/31取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。