映像編集者

映像 職業分類:03_020-99 信頼度 ★★★★★

別名:動画編集者

テレビ局や映像プロダクション等で、監督(ディレクター)と協力して、編集機器を使って映像の加工・編集を行い、映画、ビデオ、放送番組などの映像作品として完成させる。

平均年収
583万円
レンジ 393〜1,011万円
最高年収の目安
1,011万円
上位10% 868万円
5年後の予想年収
654万円推定
2031年
10年後の予想年収
733万円推定
630〜851万円
将来性
48/100
★★☆☆☆ ふつう
AI代替リスク
62%
高い
求人需要
ふつう
有効求人倍率 0.77倍

仕事内容

テレビ局や映像プロダクション等で、監督(ディレクター)と協力して、編集機器を使って映像の加工・編集を行い、映画、ビデオ、放送番組など映像作品として完成させる。
 具体的な業務としては、収録映像のマスターから編集作業用のものを作る「ワーク起こし」、選んだ素材をつないで作品全体の構成を確認する「オフライン編集」、オフライン編集に細かな修正を加えていく「オンライン編集」、映像素材の色調を統一する「カラーグレーディング」などを行い、収録された映像素材を映像原版に仕上げる。映像原版から録音エンジニアによるミキシング作業を経て完成作品となる。
 編集作業はデジタル素材を使い、高性能な機材で編集ソフトを使って作業を行う「ノンリニア編集」が中心である。そのため、編集ソフトの操作などのスキルも求められる。また、最近では作品の納品形態もDVD、ブルーレイディスク、インターネット用映像等、多様化している。
 様々なスキルや経験が必要な仕事であり、経験を積むと自分の判断や感性を生かせる業務を担当するようになる。また、編集を担当した作品のクレジット(制作関係者のリスト)に自分の名前が表示される時など、やりがいを感じる人も多い。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 映像編集機器、映像編集ソフト、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

映像プロダクションは東京、大阪などの大都市圏に集中している。東京都内ではテレビ局の近くに多い。
 勤務は不規則である。この業界では、仕事に合わせて勤務時間を決める「配員表」を配り、それに基づいて出勤時間が決まるのが一般的である。このため担当する業務によっては、毎週同じ曜日に休日が取れるとは限らず、振替休日等で休みはあるが、変則的な休日になる。納期が近づくと残業が集中することが多い。
 フリーランスで映像編集等を行っている人もいる。
 スマートフォンやタブレットなどの性能が向上し、映像機材及びソフトウェアなども無料で利用可能なものも普及していることから、映像編集者でなくとも簡易に映像配信を手掛けることが可能となっている。加えて、最近ではAI技術の進歩により、撮影から編集まで人手をかけずに対応できるようになりつつあることから、映像編集者の仕事においては、より高度な水準が要求されるようになっている。

映像編集者の年収

映像編集者の平均年収は583万円(令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」・全国)。中央値の目安は542万円、年収レンジは393〜1,011万円、上位10%は868万円です。

平均年収
583万円
中央値(目安)
542万円
最低年収の目安
393万円
未経験・20代前半
上位10%
868万円
最高年収の目安
1,011万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,876円
短時間労働者 2,086円
最低賃金との比
2.4倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円

あなたの年収は、同じ年代の映像編集者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

映像編集者の時給2,876円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.4倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
441万円
30代
528万円
40代
604万円
50代
672万円

平均年収と平均年齢(41.7歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
433万円
1〜3年
483万円
3〜5年
533万円
5〜10年
598万円
10年以上
674万円

雇用形態別の年収推定

正社員 583万円パート・アルバイト 245万円フリーランス・自営 612万円契約社員・派遣社員 455万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年584万円———
2022年580万円———
2023年551万円—0.92倍23.8万円
2024年591万円—0.81倍24.5万円
2025年583万円—0.77倍25.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

映像編集者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在583万円 → 3年後 625万円 → 5年後 654万円 → 10年後 733万円(10年後の予想レンジ 630〜851万円)。年率の伸びは+2.3%と見ています。

583万円
現在
2026年
625万円
3年後
2029年
577〜680万円
654万円
5年後
2031年
589〜728万円
733万円
10年後
2036年
630〜851万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.21%求人賃金の勢い +1.08%AIの影響 -0.36%合計 +2.3%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

映像編集者の将来性スコア

48/100
★★☆☆☆
ふつう・全職業で325位
AI耐性
38点
参入障壁
39点
年収水準
71点
求人需要
28点
賃金の勢い
93点
人手不足(平均年齢)
29点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

映像編集者のAI代替リスク

62%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中385位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

映像編集者の求人需要

有効求人倍率
0.77倍
全職業で375位
求人需要
ふつう
43/100
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.7歳
労働時間
158時間/月
5年後の求人数
+2.6%
推定
10年後の求人数
+4.6%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:映像編集者の年収・将来性

映像編集者に当たるアメリカの職業「映像編集者」(米国の職業分類 27-4032)の年収の中央値は約1,186万円($75,420・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収583万円の2.0倍です。

日本:映像編集者アメリカ:映像編集者
年収(日本=平均・米国=中央値)583万円1,186万円
$75,420
上位10%868万円2,336万円
$148,550
10年後の予想年収733万円1,532万円
$97,400
将来性スコア4859
AI代替リスク62% 高い63% 高い
求人需要求人倍率 0.77倍雇用の増減予測 +3.7%
2025–35・BLS
就業者数—2.6万人
時給(平均)2,876円
最低賃金の2.4倍
6,447円
$41.00
連邦最低賃金の5.7倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:技術者・准専門職の平均月収を国別に比べる

映像編集者は国際標準職業分類で「技術者・准専門職」に入ります。132か国・地域の技術者・准専門職の平均月収を円に直すと、日本は月39.2万円で33位、1位はルクセンブルクの月150万円です。アメリカは月102万円で日本の2.6倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は29位です。

1. ルクセンブルク
150万円
2. スイス
124万円
3. デンマーク
122万円
4. ノルウェー
116万円
5. ベルギー
115万円
6. アメリカ
102万円
14. フランス
75.1万円
15. ドイツ
75万円
16. イタリア
73.5万円
17. イギリス
65.6万円
24. シンガポール
48.2万円
33. 日本
39.2万円

「技術者・准専門職」全体の平均で、映像編集者だけの値ではありません(医療技術者(臨床検査技師・放射線技師など)、技術者の補助、営業職、不動産仲介、パイロット・航海士など。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は49.1万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。技術者・准専門職の世界ランキングを全部見る →

映像編集者に必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
4.5
説明力
4.3
読解力
4.2
文章力
3.8
時間管理
3.7
新しい情報の応用力
3.7
クオリティチェック
3.7
他者の反応の理解
3.6

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

コミュニケーションとメディア
3.2
芸術
2.6
日本語の語彙・文法
2.0
事務処理
1.9
顧客サービス・対人サービス
1.7
通信技術
1.6
販売・マーケティング
1.3
コンピュータと電子工学
1.3

仕事の中身(よく行う活動)

コンピュータを用いて作業を行う創造的に考える仕事に関連する知識を更新し、活用する仕事を整理、計画する、優先順序を決めるクオリティを判断するスケジュールを作成する情報を取得する継続的に状況を把握する

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★☆☆ ふつう(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

映像編集者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。一般的には、専門学校の放送、映像、音響などの学科を卒業し、映像プロダクション、ポストプロダクション、テレビ局に採用されるケースが多い。大学の映画学科、映像学科などの卒業者もいる。
 映像編集者は、採用後にアシスタント的立場の「サブ」として、一人前の映像編集者である「メイン」のもとに配属される。映像編集者として経験を積み、製作費が大きい作品やVFXの編集者となる場合もある。

映像編集者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「24 その他の専門的職業従事者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。