電気通信技術者

IT・エンジニア 職業分類:02_010-06 信頼度 ★★★★★

別名:電気通信施設技術者、ネットワーク技術者

電気通信のインフラ(ネットワークの基盤)の構築と維持・運用を行う。

平均年収
610万円
レンジ 407〜1,066万円
最高年収の目安
1,066万円
上位10% 914万円
5年後の予想年収
667万円推定
2031年
10年後の予想年収
731万円推定
628〜848万円
将来性
49/100
★★☆☆☆ ふつう
AI代替リスク
67%
高い
求人需要
ふつう
有効求人倍率 1.45倍

仕事内容

電気通信のインフラ(ネットワークの基盤)の構築と維持・運用を行う。ネットワーク構築時の各装置(無線、伝送、交換)の配置計画、設計を行うとともに、構築後は各装置をメンテナンスし、安定した通信が行えるようにする。
 電気通信技術者の具体的な仕事内容として、「設計」、「工事」、「運用・保守」がある。無線通信を例にとると、「設計」として需要予測に基づき、エリアの広さや必要な容量を算出しエリア計画を作り、効率性等を勘案し、基地局や中継局の設置場所や仕様(アンテナの高さ、装置種別、電源容量等)を決め、交換機、無線設備等、最適な機材を調達する。「工事」としては、工事会社と請負契約を締結し、適切な施工管理(品質、安全、進捗等)を行い、計画通り工事が竣工するようにする。「運用・保守」としては、通信サービスの開始後、日常的なメンテナンスやアフターサービス、また、障害や災害が発生したときの復旧等を行う。
 交換機、無線装置、端末、携帯電話等、機材自体は、社内の別の技術者が担当する。交換機、無線機、端末等はこの担当者が企画、設計し、別の製造会社が開発、製造する。電気通信技術者はこの製造会社が開発、製造した機材を調達し、通信ネットワークを構築する。
 電気通信技術者の仕事は、初めは覚えることが多く、専門用語も多く、慣れるまでは大変である。しかしながら、携帯電話が使えない場所でそれが使えるようになったり、通話の品質が良くなったとき、また、災害からの復旧で電話が再び使えるようになったときなど、利用者から感謝の言葉が寄せられたり、SNSで評価されたりというときに、仕事の意義を感じられる。また、長期間の準備と工事を経て、新たに導入した方式や装置でサービスが開始できたとき、大きなやりがいを感じられる。
 
<就業希望者へのメッセージ>
 数少ない文系出身として入職しましたが、長い間、楽しくやりがいを感じながら仕事を続けることができました。この職業では、学歴や専攻分野にかかわらず、また新卒採用に加えて中途採用においても、人材が広く求められています。興味を持ったら、専門性にとらわれすぎずチャレンジしてください。(就業者 40代)

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 社内ツール(エリア設計、設計・計画、物品調達、施工管理、監視等)、コラボレーション・ツール(Slack他)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は通信事業者(通信キャリア、回線事業者)、通信建設事業者等である。就業地は主要都市を中心に全国に広がっている。
 雇用形態はほとんどが正社員であり、就業者は男性が多かったが、女性も多くなっている。
 賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。フレックスタイム制が広がっており、リモートワークも導入されている。サービス開始の期日が近づくときなど、残業が多くなることもある。
 利用者の増加、また、IoT、DXにより情報通信は増大している。情報通信の利用拡大、大容量化に伴い、全国でネットワークの強化が進められている。現在、全国で4G(第4世代移動通信システム)の20倍である20Gbpsの超高速データ通信を実現する5G(第5世代移動通信システム)の利用可能エリアが広げられ、主要都市はほぼカバーしている。この先の6G(5Gを超えた次々世代高速通信システム)の研究開発も進んでおり、実用化されれば、このための工事も始まると考えられる。電気通信技術者の需要はますます高まっている。

電気通信技術者の年収

電気通信技術者の平均年収は610万円(令和7年賃金構造基本統計調査「その他の情報処理・通信技術者」・全国)。中央値の目安は567万円、年収レンジは407〜1,066万円、上位10%は914万円です。

平均年収
610万円
中央値(目安)
567万円
最低年収の目安
407万円
未経験・20代前半
上位10%
914万円
最高年収の目安
1,066万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,954円
短時間労働者 2,077円
最低賃金との比
2.5倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
34.7万円
前年度比 +1万円

あなたの年収は、同じ年代の電気通信技術者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

電気通信技術者の時給2,954円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.5倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
455万円
30代
547万円
40代
627万円
50代
700万円

平均年収と平均年齢(42.2歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
451万円
1〜3年
504万円
3〜5年
557万円
5〜10年
626万円
10年以上
705万円

雇用形態別の年収推定

正社員 610万円パート・アルバイト 256万円フリーランス・自営 640万円契約社員・派遣社員 476万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年559万円———
2022年535万円———
2023年558万円—1.53倍33万円
2024年629万円—1.53倍33.7万円
2025年610万円—1.45倍34.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

電気通信技術者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在610万円 → 3年後 644万円 → 5年後 667万円 → 10年後 731万円(10年後の予想レンジ 628〜848万円)。年率の伸びは+1.8%と見ています。

610万円
現在
2026年
644万円
3年後
2029年
594〜700万円
667万円
5年後
2031年
601〜743万円
731万円
10年後
2036年
628〜848万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.12%求人賃金の勢い +0.41%AIの影響 -0.51%合計 +1.8%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

電気通信技術者の将来性スコア

49/100
★★☆☆☆
ふつう・全職業で307位
AI耐性
33点
参入障壁
79点
年収水準
77点
求人需要
47点
賃金の勢い
39点
人手不足(平均年齢)
37点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

電気通信技術者のAI代替リスク

67%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中414位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

電気通信技術者の求人需要

有効求人倍率
1.45倍
全職業で280位
求人需要
ふつう
45/100
求人賃金(月額)
34.7万円
前年度比 +1万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
42.2歳
労働時間
160時間/月
5年後の求人数
+3.7%
推定
10年後の求人数
+6.6%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:電子エンジニアの年収・将来性

電気通信技術者に当たるアメリカの職業「電子エンジニア」(米国の職業分類 17-2072)の年収の中央値は約2,048万円($130,220・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収610万円の3.4倍です。

日本:電気通信技術者アメリカ:電子エンジニア
年収(日本=平均・米国=中央値)610万円2,048万円
$130,220
上位10%914万円3,254万円
$206,960
10年後の予想年収731万円2,676万円
$170,200
将来性スコア4954
AI代替リスク67% 高い59% 中程度
求人需要求人倍率 1.45倍雇用の増減予測 +3.7%
2025–35・BLS
就業者数—9.7万人
時給(平均)2,954円
最低賃金の2.5倍
10,378円
$66.00
連邦最低賃金の9.1倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

電気通信技術者は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、電気通信技術者だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

電気通信技術者に必要なスキル・資格

必要スキル

読解力
4.4
傾聴力
4.3
指導
4.2
説明力
4.2
論理と推論(批判的思考)
4.2
文章力
4.2
要件分析(仕様作成)
4.1
新しい情報の応用力
4.1

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

通信技術
3.8
コンピュータと電子工学
2.8
工学
2.7
設計
2.6
コミュニケーションとメディア
2.2
数学
2.2
事務処理
2.1
機械
2.1

仕事の中身(よく行う活動)

法律や規定、基準を適用する仕事を整理、計画する、優先順序を決める上司、同僚、部下とコミュニケーションを取るコンピュータを用いて作業を行う組織外の人々とコミュニケーションを取る情報やデータを分析する意思決定と問題解決を行う人間関係を構築し、維持する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

電気通信技術者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新規学卒の場合は工業高校(電気科等)や高専を卒業するか、大学・大学院(理工系)で電気、電子等を専攻するのが一般的である。
 基本的な技術をマスターし、社内外の関係者との調整ができるようになり、一人前と見なされるには、数年の経験と研鑽が必要である。
 関連資格として、「第一級陸上特殊無線技士」、「第二級陸上無線技術士」、「第一級陸上無線技術士」、「電気通信主任技術者」等の国家資格がある。「電気通信主任技術者」は、電気通信ネットワークの工事、維持・運用を業務とする部署で、監督責任者を担当する場合に必要となる。電気工事に伴い、電気主任技術者(一、二、三種)の資格が必要になる場合もある。
 電気通信事業法、有線電気通信法、電波法等についての知識が必要であり、国際電気通信連合憲章(ITU憲章)や国際電気通信連合条約(ITU条約)の知識が必要になる場合もある。また、セキュリティ対策が重要になっている今日、不正アクセス防止、電子署名や電子認証に関する知識も必要である。
 電気通信技術の進歩は非常に早く、常に新しい技術を取り入れる向学心が求められ、ロジカルな説明能力、問題解決能力も必要となる。また、開発目標に向かって継続的に努力できること、技術者同士がチームを組んで開発を行うことが多いため、協調性や的確な意思疎通ができるコミュニケーション能力が求められる。昇進するにつれてプロジェクトマネジメント能力も求められる。また、各種装置のマニュアルやドキュメントは英語で書かれている場合もあり、一定の英語力が必要となる。

電気通信技術者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「その他の情報処理・通信技術者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「10 情報処理・通信技術者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。