土木・建築工学研究者

建築 職業分類:02_004-01 信頼度 ★★★★★

別名:建築工学研究者、土木工学研究者

道路や橋などを造る土木工学やビルなどを建てる建築工学について、基礎的な分野から応用の分野まで様々な研究を行う。

平均年収
802万円
レンジ 497〜1,489万円
最高年収の目安
1,489万円
上位10% 1,260万円
5年後の予想年収
834万円推定
2031年
10年後の予想年収
867万円推定
746〜1,007万円
将来性
38/100
★★☆☆☆ 低め
AI代替リスク
59%
中程度
求人需要
非常に低い
有効求人倍率 0.22倍

仕事内容

道路や橋などを造る土木工学やビルなどを建てる建築工学について、基礎的な分野から応用の分野まで様々な研究を行う。(大学教員については「大学・短期大学教員」を参照。)
 土木工学の分野では、道路、鉄道、橋梁、港湾、空港、河川、ダム、上下水道、都市計画など社会基盤に関する研究などを行う。研究分野としては、構造・材料、水理・水質、地盤・基礎、都市計画・防災などがある。
 建築工学の分野では、ビルや住宅など様々な建築物の建設に関する研究を行う。具体的には、建築計画、構造力学や構造設計に関する研究、建築工法に関する研究、コンクリートなどの建築材料に関する研究などを行う。建物の設計や建物内の環境についての研究などもある。
 いずれの研究も、実験や試験を通じて、実証し、技術や知識を体系化していく。研究成果は積み重ねによって認められるため、様々な実験や試験を繰り返し、論理性を追求して、応用面で活かしたり、論文などにまとめて発表する。
 国や地方自治体等に対し、都市開発や地域開発、環境問題に関する助言を行うこともある。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

主な就職先として、大学等に附属する研究所、土木研究所や建築研究所などの公的研究機関、建設会社などの研究部門や民間の研究機関等がある。
 就業者は男性の比率が高い。
 労働条件は勤務先の規定による。週休2日制が標準で、フレックスタイム制や裁量労働制をとっている場合が多い。研究の進捗状況によっては泊り込みで実験を行うこともある。
 工期の短縮やコスト削減、また、大規模・多様化する災害に対する構造物の安全性を高める研究など、土木・建築構造物に対する研究・技術開発の重要性は増している。

土木・建築工学研究者の年収

土木・建築工学研究者の平均年収は802万円(令和7年賃金構造基本統計調査「研究者」・全国)。中央値の目安は746万円、年収レンジは497〜1,489万円、上位10%は1,260万円です。

平均年収
802万円
中央値(目安)
746万円
最低年収の目安
497万円
未経験・20代前半
上位10%
1,260万円
最高年収の目安
1,489万円
トップ層
時給(一般労働者)
4,002円
短時間労働者 2,253円
最低賃金との比
3.4倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
28.3万円
前年度比 +0.3万円

あなたの年収は、同じ年代の土木・建築工学研究者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

土木・建築工学研究者の時給4,002円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の3.4倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
571万円
30代
705万円
40代
825万円
50代
935万円

平均年収と平均年齢(42.5歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
577万円
1〜3年
652万円
3〜5年
727万円
5〜10年
824万円
10年以上
937万円

雇用形態別の年収推定

正社員 802万円パート・アルバイト 337万円フリーランス・自営 842万円契約社員・派遣社員 626万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年714万円———
2022年704万円———
2023年740万円—0.30倍27.7万円
2024年750万円—0.27倍28万円
2025年802万円—0.22倍28.3万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

土木・建築工学研究者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在802万円 → 3年後 821万円 → 5年後 834万円 → 10年後 867万円(10年後の予想レンジ 746〜1,007万円)。年率の伸びは+0.8%と見ています。

802万円
現在
2026年
821万円
3年後
2029年
758〜893万円
834万円
5年後
2031年
751〜929万円
867万円
10年後
2036年
746〜1,007万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.49%求人賃金の勢い -0.26%AIの影響 -0.27%合計 +0.8%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

土木・建築工学研究者の将来性スコア

38/100
★★☆☆☆
低め・全職業で486位
AI耐性
41点
参入障壁
76点
年収水準
92点
求人需要
6点
賃金の勢い
3点
人手不足(平均年齢)
42点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

土木・建築工学研究者のAI代替リスク

59%
中程度
AIに奪われにくい順で全職業中363位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

土木・建築工学研究者の求人需要

有効求人倍率
0.22倍
全職業で513位
求人需要
非常に低い
5/100
求人賃金(月額)
28.3万円
前年度比 +0.3万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
42.5歳
労働時間
159時間/月
5年後の求人数
-1.5%
推定
10年後の求人数
-2.7%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:土木エンジニアの年収・将来性

土木・建築工学研究者に当たるアメリカの職業「土木エンジニア」(米国の職業分類 17-2051)の年収の中央値は約1,586万円($100,840・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収802万円の2.0倍です。

日本:土木・建築工学研究者アメリカ:土木エンジニア
年収(日本=平均・米国=中央値)802万円1,586万円
$100,840
上位10%1,260万円2,567万円
$163,220
10年後の予想年収867万円2,046万円
$130,100
将来性スコア3856
AI代替リスク59% 中程度68% 高い
求人需要求人倍率 0.22倍雇用の増減予測 +6.4%
2025–35・BLS
就業者数—36.8万人
時給(平均)4,002円
最低賃金の3.4倍
8,177円
$52.00
連邦最低賃金の7.2倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

土木・建築工学研究者は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、土木・建築工学研究者だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

土木・建築工学研究者に必要なスキル・資格

必要スキル

説明力
5.5
文章力
5.5
読解力
5.5
論理と推論(批判的思考)
5.3
指導
5.3
傾聴力
5.2
新しい情報の応用力
5.2
説得
5.0

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

工学
3.3
建築・建設
3.0
設計
2.7
数学
2.7
物理学
2.6
日本語の語彙・文法
2.3
コンピュータと電子工学
2.1
事務処理
2.0

仕事の中身(よく行う活動)

創造的に考える意思決定と問題解決を行う仕事に関連する知識を更新し、活用する情報を取得する情報の整理と検知を行う情報やデータを分析する組織外の人々とコミュニケーションを取る継続的に状況を把握する

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

土木・建築工学研究者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって必要とされる資格はないが、土木・建築工学に関する高度な専門知識が求められるため、大学の工学部の土木学科や建築学科を卒業した後、更に大学院の修士課程、博士課程で学んでから就職するのが一般的である。
 なお、関係省庁などで実務に携わりながら研究を進める土木・建築工学研究者もおり、その場合は入職にあたって専門性に応じた技術系の公務員試験等の合格が必要となる。
 最新の専門知識を得たり、海外との情報交換を行うために、特に英語の語学力は不可欠である。
 入職後は自身の研究を深め、論文等を執筆し成果を公表していく。現場に赴いて担当者と意見交換をしたり、他の研究者と議論を深めるなど、他者との関わりも多い。研究には何年も要することが多く、探究心を持ち続けることが求められる。

土木・建築工学研究者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「研究者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「05 研究者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。