日本語教師

日本語学校の他、地域、職場などで外国人に日本語を教える。日本語学習者は留学生、就労者など多岐にわたり、その学習目的も多様であるため、教え方や教材、教える場所や立場なども様々である。
　一般的な日本語学校は、1クラス20人以下の少人数で、おおむね１年から２年かけて日本語の教育を行う。
　日本語を「読む」「話す（やりとり）」「話す（発表）」「書く」「聞く」の言語活動ごとに捉え、それぞれの能力を高める。具体的には、授業計画を作成し、スライドや配付資料等を使った教材を準備し、学生のレベルに応じた授業を行う。他にも、テストなどにより学生の日本語能力を評価したり、出席や成績等の管理業務を行ったり、学生自身の学習や進学に関する相談にも乗る。また、日本の習慣やマナー、生活上のルールなどを含む日本文化、進学先や就職先の見つけ方や履歴書等の書き方を含む進路指導など、学習者に応じて様々なサポートをする。
　日本語を学ぶ外国人それぞれが必要とする日本語能力が身につけられるように、日本語教育の質を確保・向上することを目的に、2024年4月に日本語教育機関認定制度が始まった。この制度では留学生、就労者、生活者それぞれの目的に応じた「留学」「就労」「生活」の3つの分野ごとに、教職員の体制、施設設備、教育課程等の基準を満たした日本語教育機関が文部科学大臣に認定される。認定日本語教育機関の教員になるためには、国家資格「登録日本語教員」の取得が必要となる。例えば「留学」の日本語教育課程では、日本語だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活のアドバイスなども求められる。また、認定日本語教育機関では、企業等で働く外国人向けの授業や教材の提供、就労希望の留学生に向けた支援など、教員の業務の幅が広がっている。
　認定日本語教育機関以外では、数か月だけ日本に滞在する人を対象とする日本語学校、地域で生活する人を対象とする地域日本語教室、外国人従業員を抱える企業・施設等でも日本語教育が行われている。オンラインによるプライベートレッスンで教える場合もある。
　国内の日本語学校以外にも、海外の大学や日本語学校、ＪＩＣＡ（独立行政法人国際協力機構）などの発展途上国の教育支援、ＪＦ（独立行政法人国際交流基金）による海外の日本語教育環境整備を目的とした海外派遣（日本語専門家等）があり、日本語教師の活躍の場は幅広い。

＜就業希望者へのメッセージ＞
　教室は国境を越えた対話の場で、日本語教師は日本人のイメージ形成に重要な役割を果たします。学習者の心に残る信頼と尊敬の対象となる、とてもやりがいのある仕事です。（日本語教師養成講師）

◇よく使う道具、機材、情報技術等
　文書作成ソフト（Word等）、オンライン会議ツール、パソコン、プレゼンテーションソフト（PowerPoint等) 、プロジェクター、電子ホワイトボード、AIツール（作文添削、翻訳）、LMS（学習教材提供、お知らせ機能）、クラウド（共同編集、資料共有）