言語聴覚士

医療 職業分類:04_024-07 信頼度 ★★★★★

別名:ST(言語聴覚士)

ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価し、その結果に基づいて訓練、指導等を行う。

平均年収
444万円
レンジ 315〜734万円
最高年収の目安
734万円
上位10% 637万円
5年後の予想年収
521万円推定
2031年
10年後の予想年収
613万円推定
527〜712万円
将来性
59/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
19%
非常に低い
求人需要
高い
有効求人倍率 3.08倍

仕事内容

ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価しその結果に基づいて訓練、指導等を行う。
 ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐にわたる。摂食・嚥下障害にも対応する。言語聴覚士は医師又は歯科医師の指示の下に問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施する。また、リハビリテーションの目標、及び訓練プログラムに係る実施計画を作成し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行う。
 例えば、失語症に対しては、まず言語機能評価を行い、問題の特性を明らかにする。その上で、訓練目標を設定し、その人に合わせた訓練プログラムを立てる。訓練は、主に絵カードや文字カードを用いて行われる。また、ことばの発達の遅れに対しては、発達水準に応じた支援を行う。発音の誤りには、口の運動や正しい音を作る訓練等を実施する。これらの活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などの他職種と連携し、チームの一員として行う。小児から高齢者まで幅広い年齢層を支援する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 パソコン、医療機器

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

言語聴覚士が主に働く職場は、医療、介護、福祉分野の現場である。これを施設種類別にみると医療機関が全体の6割を占め、これに加えて介護施設、福祉施設、あるいは医療機関を含めた複合施設で大半となる(2025年時点*)。
 就業者のうち、女性が76.6%を占めている。また年齢層としては30代および40代が全体の64.3%を占めている(2025年3月末時点*)。
 病気やけがの場合は早期(急性期)から回復期、維持期という幅広い時期に言語聴覚士がかかわり、質の高い支援を提供することが求められている。幼児や小児など発達等に伴う場合は、文字や絵を使用して言葉を引き出す、言葉のみならず身振り手振りを使う練習や、吃音(きつおん)となる場合には口などの体操や言葉を繰り返し練習するなどして対応する。また、保育園や幼稚園、学校などの教育施設を訪問して、その家族への支援を行うほか、施設の担当者へのアドバイスも実施する。

*一般社団法人日本言語聴覚士協会HP

言語聴覚士の年収

言語聴覚士の平均年収は444万円(令和7年賃金構造基本統計調査「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」・全国)。中央値の目安は413万円、年収レンジは315〜734万円、上位10%は637万円です。

平均年収
444万円
中央値(目安)
413万円
最低年収の目安
315万円
未経験・20代前半
上位10%
637万円
最高年収の目安
734万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,282円
短時間労働者 1,993円
最低賃金との比
1.9倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
26.7万円
前年度比 +0.7万円

あなたの年収は、同じ年代の言語聴覚士の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

言語聴覚士の時給2,282円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の1.9倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
370万円
30代
434万円
40代
489万円
50代
537万円

平均年収と平均年齢(36.2歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
335万円
1〜3年
371万円
3〜5年
407万円
5〜10年
454万円
10年以上
509万円

雇用形態別の年収推定

正社員 444万円パート・アルバイト 186万円フリーランス・自営 466万円契約社員・派遣社員 346万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年427万円———
2022年431万円———
2023年433万円—3.06倍25.5万円
2024年444万円—3.09倍26万円
2025年444万円—3.08倍26.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

言語聴覚士の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在444万円 → 3年後 489万円 → 5年後 521万円 → 10年後 613万円(10年後の予想レンジ 527〜712万円)。年率の伸びは+3.3%と見ています。

444万円
現在
2026年
489万円
3年後
2029年
451〜532万円
521万円
5年後
2031年
470〜581万円
613万円
10年後
2036年
527〜712万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.94%求人賃金の勢い +0.31%AIの影響 +0.23%合計 +3.3%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

言語聴覚士の将来性スコア

59/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で131位
AI耐性
81点
参入障壁
73点
年収水準
33点
求人需要
88点
賃金の勢い
28点
人手不足(平均年齢)
1点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

言語聴覚士のAI代替リスク

19%
非常に低い
AIに奪われにくい順で全職業中84位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

言語聴覚士の求人需要

有効求人倍率
3.08倍
全職業で62位
求人需要
高い
75/100
求人賃金(月額)
26.7万円
前年度比 +0.7万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
36.2歳
労働時間
157時間/月
5年後の求人数
+17.6%
推定
10年後の求人数
+31.7%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

言語聴覚士に必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
5.8
読解力
5.3
他者の反応の理解
5.3
説明力
5.1
文章力
5.0
指導
4.7
他者との調整
4.6
対人援助サービス
4.6

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

医学・歯学
4.2
セラピーとカウンセリング
3.9
心理学
3.2
教育訓練
3.0
日本語の語彙・文法
3.0
社会学
2.3
顧客サービス・対人サービス
2.3
事務処理
2.1

仕事の中身(よく行う活動)

他者に対する支援とケアを行う人間関係を構築し、維持する上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る仕事に関連する知識を更新し、活用する意思決定と問題解決を行う組織外の人々とコミュニケーションを取る情報を取得する継続的に状況を把握する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★☆☆ ふつう(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

言語聴覚士になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

言語聴覚士になるためには国家試験に合格しなければならない。高校卒業者の場合、文部科学大臣が指定した大学(3~4年制の大学・短大)、又は都道府県知事が指定した言語聴覚士養成校(3~4年制の専修学校)に入学し、必要な知識及び技能を修得、卒業することが条件となる。一般4年制大学卒業者の場合、指定された大学・大学院の専攻科若しくは2年制の専修学校において必要な知識及び技能を習得して卒業する必要がある。この他、言語聴覚士の養成にかかわる一定基準の科目を習得している場合は、指定校で1年間知識と技能を習得することで国家試験を受けることができる。また、外国の大学などで言語聴覚に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出し、認定を受ければ受験資格を得ることができる。国家資格は毎年1600人から2000人程度が合格する。累計の有資格者数は2024年3月に4万人を超えている。(2025年時点*)
 言語聴覚士の養成教育では、人間の言語・コミュニケーション行動を支える学科などの基礎科目及び専門科目を学び、更に、病院、リハビリテーションセンター、小児の療育施設などで臨床実習を行い、言語聴覚障害がある人を支援するために必要な知識・技術・倫理を習得する。言語聴覚士には、知識や技術にとどまらず、言葉で意思を表現したくてもできにくい人々の思いを受け止め、上手に引き出す力が求められる。

*一般社団法人日本言語聴覚士協会HP

言語聴覚士のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「14 医療技術者」)(e-Stat、2026/10/31取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。