中学校教員

教育 職業分類:05_031-02 信頼度 ★★★★★

別名:中学校教諭、中学校栄養教諭、中学校養護教諭

中学生に専門の教科を教え、学級の担任として生徒を指導する。

平均年収
735万円
レンジ 468〜1,337万円
最高年収の目安
1,337万円
上位10% 1,136万円
5年後の予想年収
815万円推定
2031年
10年後の予想年収
902万円推定
776〜1,048万円
将来性
52/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
39%
低い
求人需要
低い
有効求人倍率 1.38倍

仕事内容

中学生に、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語(主に英語)などの科目の一つを専門的に教え、道徳、総合的な学習の時間、特別活動の指導に当たり、学級を担任する。
 各教科の授業は、年度のはじめに定めた年間指導計画に基づいて、教科書を主な教材として使用し、そのほかプリントや学習カード、スライドなどの補助教材を準備し、生徒の理解や進み具合にしたがって指導方法を工夫しながら教える。それ以外の時間は、教材研究や事務的作業を行う。
 また、部活動、学校行事、PTA活動などもほかの教員と分担して受け持ち、学校の運営組織である教務部、学習指導部、生徒指導部、進路指導部などに所属し、それに関する仕事(校務分掌)も行う。
 中学生は青年前期にあたり、小学生に比べて個性が明確になってくる。独立心や反抗心も出てくることなどから、精神面での指導も重要となる。教師間で連携・協力しながら、いじめや不登校の問題に取り組むことも求められる。中学校では、一般の教員のほか、学校全体をみる校長、副校長(教頭)、主幹等と、教務主任、学習指導主任、学年主任、保健主事、生徒指導主事、進路指導主事などが各担当分野の取りまとめを行っている。また、教科を専門に担当する講師や、特別支援学級が設置されている中学校にはその担任も配置されている。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン、プリンター、コピー機

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

中学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別される。中学校のうち91.4%が公立の学校である(2025年時点*)。国立なら国立大学法人職員、公立なら地方公務員となる。山間部やへき地、離島に勤務する場合や、海外の日本人学校で勤務する場合もある。
 地域間異動については、採用された都道府県又は政令指定都市の教育委員会管内に限られ、他の教育委員会が管轄する地域に異動したい場合は、改めて教員採用試験を受験し合格しなければならない。ただし、都道府県教育委員会間の合意による交換教育はそうした対象とならない。
 就業者のうち、女性の割合は45.0%であり、過去最高となっている(2025年時点*)。
 各教科の時間数は、中学校学習指導要領によって定められており、これに基づいて教員の担当する授業時間も割り振られている。学校行事などがなければ、土日祝日が休みとなる。ただし、生徒の夏休み、冬休み、春休みの間は、部活動の指導や研修などに参加しているケースが多い。
 中学校教員の仕事は立って行う活動が多い。中学生は小学生より成長しているので、指示にしたがって自主的に行動できる部分が増えるが、その前後やプロセスでは、教師の指導・監督が必要である。クラブ活動などを担当する場合は、学校外で活動を行うこともある。最近では、受験者数の減少もあって採用試験の競争倍率は低下傾向にある。
 公立の中高一貫校の設置、少人数学級の実施、チームティーチングなど、指導体制の工夫や充実を図る動きがある。

*文部科学省、学校基本調査(令和7年)

中学校教員の年収

中学校教員の平均年収は735万円(令和7年賃金構造基本統計調査「小・中学校教員」・全国)。中央値の目安は684万円、年収レンジは468〜1,337万円、上位10%は1,136万円です。

平均年収
735万円
中央値(目安)
684万円
最低年収の目安
468万円
未経験・20代前半
上位10%
1,136万円
最高年収の目安
1,337万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,481円
短時間労働者 3,546円
最低賃金との比
3.0倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円

あなたの年収は、同じ年代の中学校教員の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

中学校教員の時給3,481円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の3.0倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
534万円
30代
653万円
40代
759万円
50代
855万円

平均年収と平均年齢(42.2歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
534万円
1〜3年
601万円
3〜5年
668万円
5〜10年
755万円
10年以上
856万円

雇用形態別の年収推定

正社員 735万円パート・アルバイト 309万円フリーランス・自営 772万円契約社員・派遣社員 573万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年699万円———
2022年740万円———
2023年661万円—1.35倍23.5万円
2024年727万円—1.37倍24万円
2025年735万円—1.38倍24.5万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

中学校教員の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在735万円 → 3年後 782万円 → 5年後 815万円 → 10年後 902万円(10年後の予想レンジ 776〜1,048万円)。年率の伸びは+2.1%と見ています。

735万円
現在
2026年
782万円
3年後
2029年
722〜851万円
815万円
5年後
2031年
734〜907万円
902万円
10年後
2036年
776〜1,048万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.09%求人賃金の勢い +0.1%AIの影響 +0.08%合計 +2.1%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

中学校教員の将来性スコア

52/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で241位
AI耐性
61点
参入障壁
70点
年収水準
89点
求人需要
44点
賃金の勢い
10点
人手不足(平均年齢)
37点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

中学校教員のAI代替リスク

39%
低い
AIに奪われにくい順で全職業中216位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

中学校教員の求人需要

有効求人倍率
1.38倍
全職業で301位
求人需要
低い
37/100
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
42.2歳
労働時間
171時間/月
5年後の求人数
+7.1%
推定
10年後の求人数
+12.9%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:中学校教員の年収・将来性

中学校教員に当たるアメリカの職業「中学校教員」(米国の職業分類 25-2022)の年収の中央値は約1,012万円($64,370・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収735万円の1.4倍です。

日本:中学校教員アメリカ:中学校教員
年収(日本=平均・米国=中央値)735万円1,012万円
$64,370
上位10%1,136万円1,612万円
$102,540
10年後の予想年収902万円1,337万円
$85,000
将来性スコア5240
AI代替リスク39% 低い45% 中程度
求人需要求人倍率 1.38倍雇用の増減予測 −0.4%
2025–35・BLS
就業者数—62.0万人
時給(平均)3,481円
最低賃金の3.0倍
—
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

中学校教員は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、中学校教員だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

中学校教員に必要なスキル・資格

必要スキル

傾聴力
5.1
説明力
4.8
読解力
4.7
指導
4.7
文章力
4.5
学習方法の選択・実践
4.4
他者の反応の理解
4.3
他者との調整
4.1

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

教育訓練
3.5
心理学
3.2
セラピーとカウンセリング
3.0
日本語の語彙・文法
3.0
事務処理
2.9
社会学
2.9
コミュニケーションとメディア
2.7
公衆安全・危機管理
2.5

仕事の中身(よく行う活動)

仕事を整理、計画する、優先順序を決める人間関係を構築し、維持するスケジュールを作成する仕事に関連する知識を更新し、活用する上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る他者に対する支援とケアを行う継続的に状況を把握する意思決定と問題解決を行う

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

中学校教員になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

大学などで所定の単位を取得することで、中学校教諭免許を得ることができる。その上で、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、若しくは私立学校の教員採用試験に合格する必要がある。
 教員採用試験は、各教科単位に行われ、合格すると採用候補名簿に登録される。
 採用後も、節目の年次ごとの研修の他、教科や担当別(教務主任、生徒指導主事、進路指導主事、学年主任など)に、様々な研修の機会が設けられている。求められる資質としては、中学校教育全体への理解、指導教科などの専門的な知識や技能、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、また、カウンセリングに関する知識や技能も望まれる。
 副校長(教頭)、校長に昇任していくためには、選考試験を受ける必要がある。また、都道府県・市町村教育委員会の指導主事や管理主事などになる道も開かれているが、この場合も選考試験に合格する必要がある。

中学校教員のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「小・中学校教員」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「19 教員」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。