専門学校教員

医療 職業分類:05_031-99 信頼度 ★★★★★

別名:アニメーション専門学校教員、医療技術専門学校教員、英会話学院教師(各種学校)、看護専門学校教員、経理・簿記専門学校教員、自動車整備専門学校教員、調理専門学校教員、デザイン専門学校教員

高校以上の学校を卒業した人に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育を行う教育機関である専門学校で、専門分野の知識や技術をベースに、担当の教科・科目を生徒に教える。

平均年収
503万円
レンジ 349〜848万円
最高年収の目安
848万円
上位10% 733万円
5年後の予想年収
557万円推定
2031年
10年後の予想年収
617万円推定
531〜716万円
将来性
52/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
39%
低い
求人需要
低い
有効求人倍率 1.38倍

仕事内容

高校以上の学校を卒業した人に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育を行う教育機関である専門学校で、専門分野の知識や技術をベースに、担当の教科・科目を生徒に教える。
 専門学校とは通常、高校を卒業した人を対象とする「専門課程」のある専修学校を指す。専修学校の課程には、専門課程のほか、中学校等を卒業した人を対象とする高等課程、高等課程・専門課程以外の教育を行う一般課程という3つの区分がある。
 専門学校教員が担当する教科は幅広く多様であるが、目的に応じて、情報処理やCG、建築などの「工業」、農業や畜産などの「農業」、看護や歯科、臨床検査などの「医療」、栄養や美容、エステなどの「衛生」、保育や社会福祉などの「教育・社会福祉」、簿記や会計、流通などの「商業実務」、ファッションデザインやスタイリストなどの「服飾・家政」、デザインや音楽、外国語などの「文化・教養」の8分野に区分されている。
 専門学校教員は、担当する課程・教科についてカリキュラムの進め方を計画し、指導や訓練を行う。その際、職業や実生活に必要な知識・教養、技術・技能を中心に教えていく。専門学校では、仕事をしていく上で役に立つ実践的な教育を行っているところが多く、教科によっては、資格取得をめざすところもある。専門学校教員は、専門教科の教育のほか、広報、教務といった教育以外の仕事を担当したり、就職の相談に応じる。また、クラス単位での学生の指導なども行う。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

専修学校は設置者が私立のものが93.8%を占め、国公立のものは少ない。また、専修学校のうち専門課程を設置しているいわゆる専門学校は89.3%となっている(2025年時点*)。専門学校教員には、専任の教員だけではなく、高校や大学の教員を兼ねている人、企業に勤めている人もいる。
 労働時間は、専任の教員の場合、週5日8時間勤務の場合が多いが、社会人向けのコースなどを設定している学校では、夜間・休日に授業を行うこともある。
 専修学校は、職業や実生活に必要な能力の育成などを図ることを目的として、1976年に制度が創設され、実践的な職業教育や専門的な技術教育等を行う教育機関として発展してきたが、今後も、福祉や情報など社会の新たなニーズに柔軟に対応し、若年者だけでなく生涯にわたるキャリア形成を支援する教育機関として期待されている。
 2019年度より実践的な職業教育を行う教育機関として「専門職大学・専門職短期大学」が創設され、専門学校の中には専門職大学等への移行を目指す動きもある。長期の企業内研修の実施や産業界と連携した教育課程とするなど専門職業の人材育成に国としても注力している。

*文部科学省 学校基本調査(令和7年)より

専門学校教員の年収

専門学校教員の平均年収は503万円(令和7年賃金構造基本統計調査「その他の教員」・全国)。中央値の目安は467万円、年収レンジは349〜848万円、上位10%は733万円です。

平均年収
503万円
中央値(目安)
467万円
最低年収の目安
349万円
未経験・20代前半
上位10%
733万円
最高年収の目安
848万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,393円
短時間労働者 3,572円
最低賃金との比
2.0倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円

あなたの年収は、同じ年代の専門学校教員の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

専門学校教員の時給2,393円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.0倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
368万円
30代
436万円
40代
494万円
50代
546万円

平均年収と平均年齢(46.0歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
377万円
1〜3年
419万円
3〜5年
461万円
5〜10年
515万円
10年以上
578万円

雇用形態別の年収推定

正社員 503万円パート・アルバイト 211万円フリーランス・自営 528万円契約社員・派遣社員 392万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年488万円———
2022年494万円———
2023年483万円—1.35倍23.5万円
2024年491万円—1.37倍24万円
2025年503万円—1.38倍24.5万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

専門学校教員の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在503万円 → 3年後 534万円 → 5年後 557万円 → 10年後 617万円(10年後の予想レンジ 531〜716万円)。年率の伸びは+2.1%と見ています。

503万円
現在
2026年
534万円
3年後
2029年
493〜582万円
557万円
5年後
2031年
502〜620万円
617万円
10年後
2036年
531〜716万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.09%求人賃金の勢い +0.1%AIの影響 +0.08%合計 +2.1%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

専門学校教員の将来性スコア

52/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で241位
AI耐性
61点
参入障壁
88点
年収水準
47点
求人需要
44点
賃金の勢い
10点
人手不足(平均年齢)
81点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

専門学校教員のAI代替リスク

39%
低い
AIに奪われにくい順で全職業中216位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

専門学校教員の求人需要

有効求人倍率
1.38倍
全職業で301位
求人需要
低い
37/100
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
46.0歳
労働時間
163時間/月
5年後の求人数
+7.1%
推定
10年後の求人数
+12.9%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:専門学校・職業訓練の教員の年収・将来性

専門学校教員に当たるアメリカの職業「専門学校・職業訓練の教員」(米国の職業分類 25-1194)の年収の中央値は約1,004万円($63,820・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収503万円の2.0倍です。

日本:専門学校教員アメリカ:専門学校・職業訓練の教員
年収(日本=平均・米国=中央値)503万円1,004万円
$63,820
上位10%733万円1,708万円
$108,620
10年後の予想年収617万円1,338万円
$85,100
将来性スコア5247
AI代替リスク39% 低い32% 低い
求人需要求人倍率 1.38倍雇用の増減予測 −0.3%
2025–35・BLS
就業者数—11.4万人
時給(平均)2,393円
最低賃金の2.0倍
5,346円
$34.00
連邦最低賃金の4.7倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

専門学校教員は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、専門学校教員だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

専門学校教員に必要なスキル・資格

必要スキル

説明力
5.4
傾聴力
5.1
文章力
5.0
指導
4.9
読解力
4.9
学習方法の選択・実践
4.4
他者の反応の理解
4.3
説得
4.1

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

教育訓練
2.5
事務処理
2.1
日本語の語彙・文法
2.0
顧客サービス・対人サービス
1.7
社会学
1.6
心理学
1.6
コミュニケーションとメディア
1.5
セラピーとカウンセリング
1.4

仕事の中身(よく行う活動)

人間関係を構築し、維持する仕事に関連する知識を更新し、活用する仕事を整理、計画する、優先順序を決める情報を取得するスケジュールを作成する目標と戦略を策定する他者に対する支援とケアを行う継続的に状況を把握する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

専門学校教員になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

専修学校設置基準に定められた教員の資格要件を満たしている必要がある。この資格要件は、専門学校や短大・大学・大学院を卒業後、担当する科目に関する実務や研究などの経験を積むことなどにより満たすことができる。学校を卒業後、そのまま教員になるケースのほか、企業人や特定の分野の専門家が実務経験を活かして教員として転職することもある。
 専門分野により必要な技術や知識は異なるが、職業資格の取得が学校の教育目標となっている場合も多いので、常に専門分野の最新の動向を把握し、目標に向けて学生を指導する力が必要である。

専門学校教員のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「その他の教員」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「19 教員」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2018。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。