原子力技術者

技術・研究開発 職業分類:02_007-99 信頼度 ★★★★☆

核燃料サイクルの各分野をカバーして、原子炉やプラントに関連する機器の設計、製作、建設、試験、運転管理等を行う。

平均年収
612万円
レンジ 408〜1,070万円
最高年収の目安
1,070万円
上位10% 918万円
5年後の予想年収
667万円推定
2031年
10年後の予想年収
726万円推定
624〜843万円
将来性
51/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
65%
高い
求人需要
低い
有効求人倍率 0.75倍

仕事内容

核燃料サイクルの各分野をカバーして、原子炉やプラントに関連する機器の設計、製作、建設、試験、運転管理等を行う。
 採掘されたウランを、濃縮したり加工したりして燃料体を作り、それを原子炉で燃やした後、燃えかすの中からウランやプルトニウムなどの有用物質を回収して再加工し(再処理)、不要になった核分裂生成物等(放射性廃棄物)を処理・処分する一連のプロセスを核燃料サイクルという。
 原子力技術者の仕事は専門ごとに分かれており、①原子炉の設計・解析・制御・計測等を行う技術者、②原子炉の製造、運転管理等を行う技術者、③核燃料の精錬、濃縮、加工、再処理等を行う技術者、④原子力施設での放射線防護、安全設計、放射性廃棄物の処理、安全対策・安全管理等を行う技術者、⑤核融合の研究開発を行う技術者がいる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は、電力会社(原子力発電所)、原子力専業会社、電機メーカー、建設会社等で、大企業が多い。就業者は男性が多い。
 賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。原子力発電所は24時間運転のため、交替制勤務が一般的である。
 仕事によっては、放射線の影響をうける環境下で働くこともある。このような職場では、従事者の受ける放射線量が国の基準以下であることはもちろん、それよりはるかに少ない独自の基準を設け、厳しい管理体制のもと、従事者が受ける放射線量を最小限にする努力がなされている。
 原子力発電を取り巻く環境は、東日本大震災以来大きく変わり、国内の原子力関連事業の規模は縮小傾向にある。一方で、廃炉や安全な稼働に向けた技術開発や、研究者の育成は今後も求められている。

原子力技術者の年収

原子力技術者の平均年収は612万円(令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない技術者」・全国)。中央値の目安は569万円、年収レンジは408〜1,070万円、上位10%は918万円です。

平均年収
612万円
中央値(目安)
569万円
最低年収の目安
408万円
未経験・20代前半
上位10%
918万円
最高年収の目安
1,070万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,000円
短時間労働者 1,852円
最低賃金との比
2.5倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
29.5万円
前年度比 +1万円

あなたの年収は、同じ年代の原子力技術者の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

原子力技術者の時給3,000円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.5倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
447万円
30代
537万円
40代
616万円
50代
688万円

平均年収と平均年齢(43.9歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
452万円
1〜3年
505万円
3〜5年
559万円
5〜10年
628万円
10年以上
708万円

雇用形態別の年収推定

正社員 612万円パート・アルバイト 257万円フリーランス・自営 643万円契約社員・派遣社員 477万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年532万円———
2022年558万円———
2023年554万円—0.76倍27.8万円
2024年573万円—0.75倍28.5万円
2025年612万円—0.75倍29.5万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

原子力技術者の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在612万円 → 3年後 644万円 → 5年後 667万円 → 10年後 726万円(10年後の予想レンジ 624〜843万円)。年率の伸びは+1.7%と見ています。

612万円
現在
2026年
644万円
3年後
2029年
595〜701万円
667万円
5年後
2031年
601〜742万円
726万円
10年後
2036年
624〜843万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.22%求人賃金の勢い +0.6%AIの影響 -0.45%合計 +1.7%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

原子力技術者の将来性スコア

51/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で268位
AI耐性
35点
参入障壁
93点
年収水準
78点
求人需要
23点
賃金の勢い
61点
人手不足(平均年齢)
64点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

原子力技術者のAI代替リスク

65%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中402位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

原子力技術者の求人需要

有効求人倍率
0.75倍
全職業で415位
求人需要
低い
32/100
求人賃金(月額)
29.5万円
前年度比 +1万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
43.9歳
労働時間
159時間/月
5年後の求人数
+1.6%
推定
10年後の求人数
+2.9%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:原子力エンジニアの年収・将来性

原子力技術者に当たるアメリカの職業「原子力エンジニア」(米国の職業分類 17-2161)の年収の中央値は約2,107万円($133,970・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収612万円の3.4倍です。

日本:原子力技術者アメリカ:原子力エンジニア
年収(日本=平均・米国=中央値)612万円2,107万円
$133,970
上位10%918万円3,087万円
$196,290
10年後の予想年収726万円2,632万円
$167,400
将来性スコア5143
AI代替リスク65% 高い69% 高い
求人需要求人倍率 0.75倍雇用の増減予測 +0.4%
2025–35・BLS
就業者数—1.5万人
時給(平均)3,000円
最低賃金の2.5倍
10,536円
$67.00
連邦最低賃金の9.2倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:技術者・准専門職の平均月収を国別に比べる

原子力技術者は国際標準職業分類で「技術者・准専門職」に入ります。132か国・地域の技術者・准専門職の平均月収を円に直すと、日本は月39.2万円で33位、1位はルクセンブルクの月150万円です。アメリカは月102万円で日本の2.6倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は29位です。

1. ルクセンブルク
150万円
2. スイス
124万円
3. デンマーク
122万円
4. ノルウェー
116万円
5. ベルギー
115万円
6. アメリカ
102万円
14. フランス
75.1万円
15. ドイツ
75万円
16. イタリア
73.5万円
17. イギリス
65.6万円
24. シンガポール
48.2万円
33. 日本
39.2万円

「技術者・准専門職」全体の平均で、原子力技術者だけの値ではありません(医療技術者(臨床検査技師・放射線技師など)、技術者の補助、営業職、不動産仲介、パイロット・航海士など。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は49.1万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。技術者・准専門職の世界ランキングを全部見る →

原子力技術者に必要なスキル・資格

必要スキル

読解力
5.7
傾聴力
5.2
論理と推論(批判的思考)
5.2
指導
5.1
文章力
5.0
新しい情報の応用力
5.0
説明力
5.0
科学的素養
4.9

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

工学
3.6
物理学
3.2
数学
3.0
設計
2.8
化学
2.8
教育訓練
2.7
機械
2.7
公衆安全・危機管理
2.6

仕事の中身(よく行う活動)

法律や規定、基準を適用する組織外の人々とコミュニケーションを取るスケジュールを作成する上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る情報やデータを処理する設備、構造物、材料を検査する意思決定と問題解決を行う仕事に関連する知識を更新し、活用する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★★ 難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

原子力技術者になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、大学・大学院等で、原子力工学、電気工学、機械工学などを専攻した者が多い。
 原子力発電所を有する電力会社では、工業系の高校・専門学校卒業者を運転技術者として育成するコースも整備されており、入職してからも各種養成機関で知識や技術の習得ができる。運転技術者になるには原子炉主任技術者の下で運転員として訓練を積み技術を習得する。技術の習得には10年ほどを要する。その後管理職を目指すが、責任者になるには原子炉主任技術者の資格が必要となる。
 関連資格として国家資格の「放射線取扱主任者」、「核燃料取扱主任者」、「原子炉主任技術者」、「技術士(原子力・放射性部門)」がある。
 原子力は適正な取扱いが必要とされるので、正確さ、精密さ、判断力、探求心が求められる。また、物理学、化学、数学、電気・機械など基礎工学の知識のほか、海外からの情報も多いので、語学力も必要とされる。

原子力技術者のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない技術者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「08 製造技術者(開発を除く)」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。