職業訓練指導員
別名：職業訓練指導員（障害者職業能力開発校）、職業訓練指導員（職業能力開発促進センター）、職業訓練指導員（認定職業訓練施設）、職業能力開発校指導員
公共職業能力開発施設や、認定職業訓練施設などにおいて、訓練生に対して、技能や技術、専門知識などの訓練指導や就職支援を行う。
仕事内容
まず、必要とされる職業能力を確立し、効率的に訓練するために、訓練目標の設定及びカリキュラムを策定する。次に、訓練を行う各科目の指導案を作成し、訓練で使用する教材の準備や資材の手配など、事前準備を行う。
訓練実施時には、訓練に使用する機械・設備を調整し、安全を確認する。訓練科目に応じて、訓練生に対し、電気工事、機械加工、自動車整備、溶接、情報処理などの技術習得に必要な訓練指導を行い、教室での座学では専門科目の講義をする。訓練中は、訓練生の技能習得度、知識の理解度などを把握しながら適切な指示を与えるとともに、作業の安全に十分に気を使う必要がある。所定の技術が習得できたかどうか、修了試験を兼ねた技能照査を実施する。
また、訓練生への技能・技術指導や若年者を対象とする場合の生活指導、求職者に対する就職活動の支援の他に、事業主や業界などのニーズ及び技術動向の把握、事業主などに対する能力開発に関する相談援助などの業務がある。
専門的な技能・技術を活かし、技能検定や技能五輪などの各種の大会で検定員や審査委員・競技委員を務めることもある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
文書作成ソフト（Word、一太郎等）、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン
主なタスク
- 訓練中、訓練生の技能習得度、知識の理解度などを把握しながら適切な指示を与える。（実施率 1%）
- 受講生に対して職業能力の技術習得の指導をする。（実施率 1%）
- 安全のため、訓練中の訓練生の作業を見守る。（実施率 1%）
- 訓練に使用する機械の調整や安全の確認をする。（実施率 1%）
- 訓練目標の設定およびカリキュラムの策定をする。（実施率 1%）
- 教室において専門科目の講義をする。（実施率 1%）
- 訓練の教材や資料を作成する。（実施率 1%）
- 検定試験に向けた指導をする。（実施率 1%）
- 再就職に向けての職業相談をする。（実施率 1%）
- 所定の技術が習得できたかどうか、実技試験や学科試験を実施する。（実施率 1%）
- 教育訓練のスケジュールを管理する。（実施率 1%）
- 資材計画書を作成し、訓練に必要な資材を手配するなど訓練の事前準備をする。（実施率 1%）
雇用形態（働いている人の割合）
労働条件の特徴
公共職業能力開発施設の職業訓練指導員は全国で約4000人であり、中高年齢層が多い（*）。男性が多いが、女性も増えている。
公共職業能力開発施設で働く場合は、地方公務員あるいは独立行政法人等の職員となり、労働条件は各都道府県や法人の規定による。企業のニーズに対応した訓練コースを実施するため、施設外での訓練指導(勤務)も多く、また、土日夜間の訓練指導もある。認定職業訓練施設で働く場合は、施設を運営する事業主により、一般企業の社員や職業訓練法人の職員などで勤務し、施設によって、その労働条件は様々である。
職業訓練指導員は、多様な人材育成ニーズ、経済構造・社会環境の変化、技術革新の進展などに対応して、常に時代のニーズに合った訓練を訓練生に対して行う必要があることから、訓練科目やカリキュラム、訓練手法の見直し・拡充を絶えず行っている。今後も、様々な分野の人材の開発・育成に向けて、職業訓練指導を担う職業訓練指導員が果たす役割は大きい。
*厚労省資料「職業訓練指導員養成に関する現状と課題」から
職業訓練指導員の年収
職業訓練指導員の平均年収は503万円（令和7年賃金構造基本統計調査「その他の教員」・全国）。中央値の目安は467万円、年収レンジは349〜848万円、上位10%は733万円です。
あなたの年収は、同じ年代の職業訓練指導員の中で上位何％？
入れた年齢・年収は送信・保存しません（この画面の中だけで計算）。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収（賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計）から出しています。
職業訓練指導員の時給2,393円は、最低賃金（全国加重平均1,177円・2026年度）の2.0倍です。都道府県別の最低賃金 →
年代別の年収推定
平均年収と平均年齢（46.0歳）から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。
経験年数別の年収推定
雇用形態別の年収推定
年収の推移（統計の年ごと）
| 調査年 | 年収 | 就業者数 | 有効求人倍率 | 求人賃金（月額） |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 488万円 | — | — | — |
| 2022年 | 494万円 | — | — | — |
| 2023年 | 483万円 | — | 1.35倍 | 23.5万円 |
| 2024年 | 491万円 | — | 1.37倍 | 24万円 |
| 2025年 | 503万円 | — | 1.38倍 | 24.5万円 |
職業訓練指導員の将来予想年収（3年後・5年後・10年後）推定
現在503万円 → 3年後 535万円 → 5年後 557万円 → 10年後 618万円（10年後の予想レンジ 532〜718万円）。年率の伸びは+2.1%と見ています。
年率の伸びの内訳
将来予想年収 ＝ 現在の年収 ×（1＋年率の伸び）^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →
職業訓練指導員の将来性スコア
各要素は全職業の中での順位（0〜100）。配点：求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。
職業訓練指導員のAI代替リスク
AIによる仕事内容の変化
解説は準備中です。
AI代替リスクは、job tag の調査データ（仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識）から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →
職業訓練指導員の求人需要
有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い（人手不足）状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。
アメリカでは：専門学校・職業訓練の教員の年収・将来性
職業訓練指導員に当たるアメリカの職業「専門学校・職業訓練の教員」（米国の職業分類 25-1194）の年収の中央値は約1,004万円（$63,820・1ドル157.25円で換算）。日本の平均年収503万円の2.0倍です。
| 日本：職業訓練指導員 | アメリカ：専門学校・職業訓練の教員 | |
|---|---|---|
| 年収（日本＝平均・米国＝中央値） | 503万円 | 1,004万円 $63,820 |
| 上位10% | 733万円 | 1,708万円 $108,620 |
| 10年後の予想年収 | 618万円 | 1,338万円 $85,100 |
| 将来性スコア | 52 | 47 |
| AI代替リスク | 36% 低い | 32% 低い |
| 求人需要 | 求人倍率 1.38倍 | 雇用の増減予測 −0.3% 2025–35・BLS |
| 就業者数 | — | 11.4万人 |
| 時給（平均） | 2,393円 最低賃金の2.0倍 | 5,346円 $34.00 連邦最低賃金の4.7倍 |
| 最低賃金 | 1,177円 全国加重平均・2026年度 | 1,140円 連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり |
| 入職に必要な学歴（米国） | — | 学士号（大卒） |
米国のデータは BLS（労働統計局）の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算（為替は毎日更新）。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ（英語）→
世界では：専門職の平均月収を国別に比べる
職業訓練指導員は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。
「専門職」全体の平均で、職業訓練指導員だけの値ではありません（医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。）。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額（賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円）、ほかの国は ILO の統計（各国の最新年）を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →
職業訓練指導員に必要なスキル・資格
必要スキル
job tag のスキルのレベル（就業者の調査）。
必要な知識
仕事の中身（よく行う活動）
必要資格
- 職業訓練指導員免許 国家資格
job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。
学歴（働いている人の割合）
入職前の訓練期間
入職前の実務経験
なる難しさ：★★★★☆ やや難しい（学歴・訓練期間・実務経験・資格から）
職業訓練指導員になるには（未経験からの方法）
就くには（job tag）
募集・採用は、公共職業能力開発施設の場合は、各都道府県や(独)高齢・障害・求職者雇用支援機構が行う。事業主団体や職業訓練法人が設置している認定職業訓練施設の場合は、関係事業所等の従業員の中から有資格者を選ぶこともある。
職業訓練指導員には、担当する分野の技能・技術・知識とともに、指導者として、訓練生に対する理解ときめ細かな配慮が望まれる。担当する教科により、講義や実技指導での立ち時間が多く、一定の体力も必要である。さらに、各専門分野で高度な知識を常に得ようとする研究心も求められる。
職業訓練指導員のキャリアルートと年収アップ方法
解説は準備中です。