葬祭ディレクター
別名：葬儀セレモニー準備人、葬祭飾付人
葬儀の企画から会場設営、儀式の運営・司会・進行などを行う。
仕事内容
葬儀は死者を悼（いた）み、その一生をしめくくる大事な儀式である。遺族にとって意味のある、心に残る葬儀を実現するため、遺族を支え、行事全般を円滑に進める役割を果たしているのが葬祭ディレクターである。
具体的な仕事としては、まず、病院などから遺体を自宅又は葬儀会場に搬送し、遺体を棺に収めて通夜の準備をする。次に喪主・遺族の希望を聞いて、葬儀の日時、場所、規模、宗派、予算などの打ち合わせを行い、企画書と見積書を作成する。
企画書と見積書に基づいて、会場の手配や設営、必要資材の調達、僧侶や神父など宗教家との打ち合わせ、霊柩車やハイヤーなどの手配、火葬場の手配のほか、会葬礼状や遺影写真、生花の手配をはじめとする様々な手配、会葬者数の予測、式次第の決定、役割分担や席順の決定などを行う。また、通夜・葬儀式・告別式・精進落としの行事全般がスムーズに行われるよう運営・進行を行う。
さらに葬儀終了後の四十九日法要、香典返しの手配を行い、このほか仏壇や墓地の相談、保険、相続の相談や手続の代行なども行う場合もある。
葬儀行事は突発的に生じ、かつ一般的には通夜から精進落としまでの一連の行事が２～３日間程度の短期間で行われるため、葬儀の企画・運営・進行は段取りよくスムーズに行うことが求められる。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
普通自動車（普通免許（第一種、第二種）で運転可能なもの）
主なタスク
- 喪主や遺族と打合わせを行い、葬儀の詳細や進め方を決める。（実施率 1%）
- 遺体を棺に収めて通夜の準備をする。（実施率 1%）
- 病院などから遺体を自宅または葬儀会場に搬送する。（実施率 1%）
- 火葬許可書を手配する。（実施率 1%）
- 霊柩車やハイヤー、火葬場の手配をする。（実施率 1%）
- 葬儀についての企画書と見積書を提出する。（実施率 1%）
- 祭壇を作り、花や供物を整える。（実施率 1%）
- 葬儀進行をサポートする。（実施率 1%）
- 宗教家との打合せをする。（実施率 1%）
- 葬儀の進行、司会を務める。（実施率 1%）
- 霊柩車を火葬場に送り出す。（実施率 1%）
- 参列者に通夜や葬儀が行われる場所や道順を教える、または案内する。（実施率 1%）
雇用形態（働いている人の割合）
労働条件の特徴
葬祭ディレクターは民間資格であり、全体で約4万人程度が認定されている。高齢化が進む中で人材の需要が高まっている。最近は女性の役割が大きな比重を占めてきており、今後も増加が見込まれる。最近は女性の役割が大きな比重を占めてきており、今後も増加が見込まれる。
葬祭業は24時間体制で営業しているため、時間外勤務、宿直、夜間や早朝の勤務が多い。通夜から精進落としまでの一連の行事が行われる間は非常に忙しくなるが、葬儀のないときは待機時間が長いなど、繁閑の差が大きい。
友引の日（月4～5日）は葬儀が行われないため、事務職を除いて休日になり、他の日は交替で休みを取る。
高齢化社会に伴って年間死亡者数は増加しており、今後もこの傾向は続くと予測されているが、近年においては葬儀が小規模化しており、葬儀の参列者が少ない「家族葬」、通夜をしない「1日葬」、火葬のみという「直葬（ちょくそう）」等も増えている。
*取材結果から
葬祭ディレクターの年収
葬祭ディレクターの平均年収は403万円（令和7年賃金構造基本統計調査「その他のサービス職業従事者」・全国）。中央値の目安は374万円、年収レンジは290〜657万円、上位10%は572万円です。
あなたの年収は、同じ年代の葬祭ディレクターの中で上位何％？
入れた年齢・年収は送信・保存しません（この画面の中だけで計算）。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収（賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計）から出しています。
葬祭ディレクターの時給1,928円は、最低賃金（全国加重平均1,177円・2026年度）の1.6倍です。都道府県別の最低賃金 →
年代別の年収推定
平均年収と平均年齢（43.4歳）から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。
経験年数別の年収推定
雇用形態別の年収推定
年収の推移（統計の年ごと）
| 調査年 | 年収 | 就業者数 | 有効求人倍率 | 求人賃金（月額） |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 386万円 | — | — | — |
| 2022年 | 382万円 | — | — | — |
| 2023年 | 394万円 | — | 1.72倍 | 22万円 |
| 2024年 | 396万円 | — | 1.71倍 | 22.7万円 |
| 2025年 | 403万円 | — | 1.63倍 | 23.6万円 |
葬祭ディレクターの将来予想年収（3年後・5年後・10年後）推定
現在403万円 → 3年後 438万円 → 5年後 464万円 → 10年後 534万円（10年後の予想レンジ 460〜620万円）。年率の伸びは+2.9%と見ています。
年率の伸びの内訳
将来予想年収 ＝ 現在の年収 ×（1＋年率の伸び）^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →
葬祭ディレクターの将来性スコア
各要素は全職業の中での順位（0〜100）。配点：求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。
葬祭ディレクターのAI代替リスク
AIによる仕事内容の変化
解説は準備中です。
AI代替リスクは、job tag の調査データ（仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識）から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →
葬祭ディレクターの求人需要
有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い（人手不足）状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。
葬祭ディレクターに必要なスキル・資格
必要スキル
job tag のスキルのレベル（就業者の調査）。
必要な知識
仕事の中身（よく行う活動）
必要資格
job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。
学歴（働いている人の割合）
入職前の訓練期間
入職前の実務経験
なる難しさ：★★☆☆☆ やや易しい（学歴・訓練期間・実務経験・資格から）
葬祭ディレクターになるには（未経験からの方法）
就くには（job tag）
大手葬儀社では定期採用も行われているが、中途採用が中心で、ハローワークや求人広告を通じて募集されることが多い。
葬祭ディレクターを養成する機関や専門の学校はあるが、一般的には葬儀社の従業員として実務経験を積み、社内研修や先輩・上司などの指導を得て技術・知識・能力を高め、葬儀全般を統括する葬祭ディレクターを目指すことになる。
通常、葬儀全般を管理・統括する技術・知識・能力などを修得するまでに2～3年、社葬・団体葬などの大規模葬儀の企画・運営・管理のできる能力を修得するためには、さらに数年を要するといわれている。
葬儀は悲しみの中で厳粛に執り行われるため、葬祭業務に携わる者の言動がその葬儀の成否に大きな影響を与える。したがって職務を遂行する上で、落ち着き、忍耐、誠実、清潔感、信頼性などが重要である。予想外の出来事にも素早く判断を下し、スタッフに的確な指示を出せることも必要である。また、宗派の違いにより変化する葬儀の段取りなど多くの知識、経験も必要となってくる。立ち作業が多く、長時間の式にも対応するため一定の体力が求められる。
葬祭ディレクターのキャリアルートと年収アップ方法
解説は準備中です。