造船技術者(船舶の開発・設計)

技術・研究開発 職業分類:02_006-05 信頼度 ★★★★☆

造船会社において、顧客である船主の要求に応じた船舶の建造を計画し、船主と打ち合わせを行ったうえで契約仕様を決定し、その仕様を満たす性能を設計し具体化したものを、実際に建造するために必要な生産情報の作成まで一連の設計を行う。

平均年収
725万円
レンジ 463〜1,315万円
最高年収の目安
1,315万円
上位10% 1,118万円
5年後の予想年収
802万円推定
2031年
10年後の予想年収
886万円推定
762〜1,029万円
将来性
56/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
68%
高い
求人需要
高い
有効求人倍率 1.88倍

仕事内容

造船会社において、顧客である船主の要求に応じた船舶の建造を計画し、船主と打ち合わせを行ったうえで契約仕様を決定し、その仕様を満たす性能を設計し具体化したものを、実際に建造するために必要な生産情報の作成まで一連の設計を行う。
 船を大きく分類すると商船(客船、貨物船)および漁船に分類される。世界の物流は90%以上が海上輸送に依存しており、多種多様な貨物船が世界の海でこれに従事し活躍している。
 開発から引き渡しまでの過程は一般的に、船型開発→顧客への売込み→引合→技術打合せ→契約→詳細設計→建造→試運転→引き渡しの順になる。
 また、設計の流れの概要は、船の基本的な性格を与える「基本設計」→船に要求される性能や機能を確保する「詳細設計(造船設計)」→建造に必要な情報を与える「生産設計」となり、後工程ほどより細かくなる。
 設計作業は大きく3段階に分けられ、主要寸法・船体形状・荷役装置や機関等主要機器の仕様を決定する初期段階の基本設計、船殻設計・艤装設計からなる船舶のセクションごとの詳細設計(造船設計とも言う。以下略。)並びにこの詳細設計に基づき、建造に必要な生産情報を作成する生産設計がある。
 基本設計は、まず顧客船主の要望に沿った船の全長・全幅・深さ・喫水・積載量・航行スピード・主機関出力や燃費性能等の主要目を検討し、これを実現するため基本配置・船型を計画し、コンピュータによる数値計算・シミュレーションや船型模型での水槽試験を行い、燃費性能を向上させるプロペラや船体の省エネ付加物及び安全な航行のための復原性・バランス等を分析しつつ船型開発を行う。
 次に、積載貨物の種類、使い勝手に関係する船主の要望、規則要求に応じた機能・性能を満たす配置・仕様を計画し、一般配置図、居住区配置図、機関室配置図等の図面と仕様書を作成し、顧客との造船契約に至る。
 詳細設計は基本設計に基づき、性能部分を含む船舶のセクションごとの詳細な設計を行うもので、構造部材の配置を検討し強度計算により寸法を決定する船殻設計、エンジンを始めとした機関室内の機器や配管を設計する機関艤装設計、レーダーなど航海計器・無線・照明、発電装置など電気関係を設計する電気艤装設計、荷役設備(クレーン等)・係船設備・居住設備・塗装等を設計する船体艤装設計の4部門からなる。なお、船舶建造には様々な機材・機器(エンジン、クレーン等)を組み込むため、この段階で当該製造メーカーと機材・機器の細部の打ち合わせを行いつつ発注作業を行う。
 生産設計は、基本設計と詳細設計に基づいて、セクションごとに部材の形状や加工方法、工作精度などを決め、ブロック分割図、船殻工作図、取付図、艤装工作図、一品データ等を作製するもので、これらを基に加工や組立てが行われる。また、台・はしご等の小物を設計後にオーダーメイドで発注するとともに、必要な配管等の部品は、形状・寸法・種類・数等をデータ入力してリストを作成して工場にデータ送付し製作支援をする。
 なお、上述の3段階の設計作業はそれぞれ別セクションの設計技術者が担当しており、各段階の業務の流れやセクション間の調整を円滑にするため、正確な情報伝達や有機的で密接な連携が求められる。
 船舶の図面には様々なものがあるが、主に船舶計画図(基本設計)、船舶構造図(詳細設計の船殻設計)、船舶艤装図(詳細設計の船体艤装設計、機関艤装設計、電気艤装設計)の3種類に大別される。
 船舶計画図は、造船製図の基本となるもので、線図により船体の形状を描くが、例えば曲面で形作られる船体表面はその形状を表すため正面図・平面図・側面図が用いられる。船の外観形状・貨物倉・機関室・荷役装置・居住区等の艤装設備の全体的配置を示す一般配置図のほかに、線図により排水量等曲線図、貨物倉・タンクの容積図、復元力曲線図等も製図される。
 船舶構造図は、航行するに当たって充分な強度を持ち、衝突・座礁等の事故にも浸水を局部的に止めるような船体構造を設計するためのもので、基本的な構造配置を示す図面から船体各部の詳細な構造を示す図面に至るまで多数の構造図を製図する必要がある。
 船舶艤装図は、住居設備、航海設備、係船設備、荷役装置等の諸設備の詳細について設計製図するものである。具体的には、揚錨係船装置(ウインチ)、かじ取装置、航海計器、荷役装置、昇降閉鎖装置、冷暖房装置、採光通風装置、消火・救命装置、油圧管等諸管系等、船舶には非常に多くの艤装品が装備されるので、使用目的に応じて分類されて図面が製図される。
 また、船舶はその使用目的に応じた航海能力を備える必要があり、関係法令や船級協会(日本では、一般財団法人日本海事協会)が規定した構造規則に従うとともに学術研究の成果等も応用した設計を行うことが求められ、特に詳細設計の段階で留意・確認している。このような求められる構造と省エネや環境対策のための機能やデザイン性は両立しにくい側面があり、両者のバランスを保ちつつ、技術開発や設計を行うためには様々な難しい課題を乗り越える必要がある。
 設計作業は従来コンパス・ディバイダ等製図器、三角定規、造船用曲線定規などを用いて手書きで行っていたが、CADシステムが進歩した現在は、初期設計用3DCADシステム、2D-CAD/CAM、3D-CAD/CAM等を利用して設計されることが多い。また、設計のそれぞれの段階で、構造解析ソフト(船体構造を決める船殻設計で利用)や流体解析・数値流体力学(CFD:Computational Fluid Dynamics)シミュレーションソフト(基本設計や船型開発で利用)等の設計目的に合わせたソフトを利用する。
 生産設計で各種設計図面が設計・製図された後は製造過程に移るが、まず基本的に原図→罫書→切断→曲げの工程を経る。最初の製造過程は、船体構造の型を作る原図という作業工程で、それを元に鋼材に印字装置等で罫書きする。以前は原寸大の木型を製作していたが、CADシステムが進歩した現在では、データが罫書装置に送られ、工作上必要な事項も部材ごとに自動罫書装置によって鋼材に転写される。さらに生産設計で作成された電子データは、直接各種の加工装置に送付され、切断の工程では、NCプラズマ自動切断機等で切断加工され、曲げ工程では、プレス機やベンディングローラーによる圧延・加圧が行われる。
 次に、船舶の技術開発に関して述べる。その目的は大きく2つある。一つは、顧客船主の要求に応じた機能・性能に沿った仕様書を作成するためであり、もう一つは市場ニーズに基づき今後どのような製品を売り出したらよいかを調査研究し、現時点の製品と比較して高次元の機能を有する製品を開発するためである。具体的には、現在、省エネ対策、環境対策及び機能性向上等の課題で技術開発が進められている。
 省エネ対策としては、船舶からのCO2排出を削減するためのより燃費の良い省エネ船型、省エネダクト等の省エネ付加物等の開発や、重油よりもCO2排出量が少ない代替燃料の船舶への活用、風力の活用、太陽光発電等の自然エネルギーや排熱エネルギーを回収し利用するハイブリッド船・電気推進システム等の開発が行われている。また、環境対策としては、CO?、NOx(窒素酸化物)、SOx(硫黄酸化物)の削減や再利用するための技術開発、機能性向上等では、摩擦抵抗・粘性圧力抵抗の減少、二重反転プロペラ、上部構造物の風圧力軽減や船首形状改良による浪波中抵抗の軽減、船体構造破損の事故調査データの蓄積に基づく船体構造の安全向上・船体強度要件の向上に向けた技術開発、北極、南極の氷の海を航行できる船舶等の技術開発が進められている。特にCO2排出削減の技術開発は、業界を挙げて取り組まれている。
 これらの技術開発は、コンピュータによる数値解析で船体回りの流体の流れをシミュレーションする数値流体力学(CFD)手法や、実際のシミュレーション精度を高めて高性能を発揮するために、模型による水槽試験で繰り返すこと等を組み合わせて行われる。基本設計と密接に関わっており、基本設計の担当者が兼務して従事することが多い。
 以上のように、船舶の設計・開発は、大きな組織の中で複雑な過程を経るもので、顧客船主の要請、船級規則、CO2排出削減等の環境対策等の課題が多いが、それを乗り越えて船舶が完成した時に大きな達成感を感じると言われている。また、温暖化対策等の環境問題、原油高に対する省エネ対策、人材不足等、船舶を巡る課題は、造船の設計・開発部門がこの最前線で解決していく仕事であることを実感しやりがいを感じる人も多い。

◇よく使う道具、機材、情報技術等
 パソコン、流体解析・数値流体力学(CFD)シュミレーションソフト、船型模型、試験用水槽、2D-CAD/CAM、3D-CAD/CAM、構造解析ソフト、コンパス・ディバイダ等製図器、製図板、製図用定規、バッテン 、製図用文鎮、スケール、分度器、製図用紙(ケント紙、トレース紙、方眼紙)

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は造船メーカー及びその関連会社であり、造船所の立地条件として陸路・海路からのアクセスが可能であること、温和な気候であること、主要資材の入手に便利であること、環境対策が講じやすいこと等が挙げられるため、就業場所は一定の地域に集積しており、東京湾沿岸、大阪湾・伊勢湾沿岸、瀬戸内海全域、別府湾から豊後水道にかけての沿岸、長崎県沿岸に多く、その他に北海道や新潟県、宮城県等の地域にも一部ある。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まで多様である。また船舶は数万の部品から構成されており、建造するための専門分野が多いこと等から、地域の産業に密着しており、特に大きな船舶を建造する場合は、その地域に請負企業が集積している。
 賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定によるが、労働時間は日中の8時間程度で土日週休2日制、正社員としての雇用形態が平均的である。残業時間は受注状況や工期の節目により生じる場合があるがワーク・ライフ・バランスは取りやすい。その他の労働条件は、企業規模や当該企業が建造する船の種類により異なる。
 造船業に従事する就業者数は全体で、約7~8万人で推移している。このうち設計・研究開発などの技術者(事務職を含む)は約1.5万人である。高齢者の雇用に積極的に取り組んでいる。また、近年、女性が技術者として活躍する機会が増えている(2025年時点)。
 また、船舶の設計技術は、既存の船舶に限らず、海洋風力発電等その技術を生かすことができる分野が多々あることから、今後、造船技術者が活躍する場は多様化する可能性が大きい。
 世界の海上輸送量は、貿易の拡大により増加傾向にあり、今後も世界の国々の経済発展により海上貿易量が増加することが見込まれる上に、国内貨物でも約4割を支えているところ、トラック輸送を船又は鉄道に振り替える政策が進められていることから、船による海上輸送の役割はますます大きくなることが予想される。一方で、中国や韓国との熾烈な国際競争の影響等を受ける中、我が国の造船業が、引き続き、安定的な海上輸送の確保に貢献するとともに、我が国の安全保障及び地域の経済の活性化に寄与しつつ、競争力を有する産業として成長するため、政府は事業再編や生産性向上の促進等を通じて事業基盤強化を推進することにより、生産性を向上させるとともに、運航に当たって温室効果ガスを排出しないゼロエミッション船や自動運航船等の世界最先端の技術力を磨き上げることによる非価格競争力の強化を図ることとしている。

造船技術者(船舶の開発・設計)の年収

造船技術者(船舶の開発・設計)の平均年収は725万円(令和7年賃金構造基本統計調査「輸送用機器技術者」・全国)。中央値の目安は675万円、年収レンジは463〜1,315万円、上位10%は1,118万円です。

平均年収
725万円
中央値(目安)
675万円
最低年収の目安
463万円
未経験・20代前半
上位10%
1,118万円
最高年収の目安
1,315万円
トップ層
時給(一般労働者)
3,358円
短時間労働者 2,057円
最低賃金との比
2.9倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
30.8万円
前年度比 +0.9万円

あなたの年収は、同じ年代の造船技術者(船舶の開発・設計)の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

造船技術者(船舶の開発・設計)の時給3,358円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.9倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
534万円
30代
652万円
40代
757万円
50代
852万円

平均年収と平均年齢(41.4歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
528万円
1〜3年
594万円
3〜5年
659万円
5〜10年
745万円
10年以上
844万円

雇用形態別の年収推定

正社員 725万円パート・アルバイト 305万円フリーランス・自営 762万円契約社員・派遣社員 566万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年647万円———
2022年612万円———
2023年712万円—1.95倍28.6万円
2024年701万円—2.01倍29.9万円
2025年725万円—1.88倍30.8万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

造船技術者(船舶の開発・設計)の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在725万円 → 3年後 770万円 → 5年後 802万円 → 10年後 886万円(10年後の予想レンジ 762〜1,029万円)。年率の伸びは+2.0%と見ています。

725万円
現在
2026年
770万円
3年後
2029年
711〜838万円
802万円
5年後
2031年
722〜893万円
886万円
10年後
2036年
762〜1,029万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.34%求人賃金の勢い +0.42%AIの影響 -0.54%合計 +2.0%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

造船技術者(船舶の開発・設計)の将来性スコア

56/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で174位
AI耐性
32点
参入障壁
92点
年収水準
89点
求人需要
68点
賃金の勢い
45点
人手不足(平均年齢)
19点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

造船技術者(船舶の開発・設計)のAI代替リスク

68%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中423位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

造船技術者(船舶の開発・設計)の求人需要

有効求人倍率
1.88倍
全職業で165位
求人需要
高い
63/100
求人賃金(月額)
30.8万円
前年度比 +0.9万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.4歳
労働時間
160時間/月
5年後の求人数
+5.2%
推定
10年後の求人数
+9.4%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:船舶エンジニア・造船技師の年収・将来性

造船技術者(船舶の開発・設計)に当たるアメリカの職業「船舶エンジニア・造船技師」(米国の職業分類 17-2121)の年収の中央値は約1,765万円($112,230・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収725万円の2.4倍です。

日本:造船技術者(船舶の開発・設計)アメリカ:船舶エンジニア・造船技師
年収(日本=平均・米国=中央値)725万円1,765万円
$112,230
上位10%1,118万円2,726万円
$173,330
10年後の予想年収886万円2,362万円
$150,200
将来性スコア5661
AI代替リスク68% 高い56% 中程度
求人需要求人倍率 1.88倍雇用の増減予測 +6.7%
2025–35・BLS
就業者数—8,250人
時給(平均)3,358円
最低賃金の2.9倍
9,278円
$59.00
連邦最低賃金の8.1倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

造船技術者(船舶の開発・設計)は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、造船技術者(船舶の開発・設計)だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

造船技術者(船舶の開発・設計)に必要なスキル・資格

必要な知識

設計
3.8
数学
2.8
物理学
2.8
工学
2.7
機械
2.7
事務処理
2.5
顧客サービス・対人サービス
2.5
コンピュータと電子工学
2.4

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★★ 難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

造船技術者(船舶の開発・設計)になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

入職にあたっては、様々な物理学的計算や立体構造を念頭に置いた作図を行うことから、新卒での入職者は、大学、大学院、高専の船舶学、機械・電気学、機械工学、航空宇宙工学、海洋システム工学等の理工学系専攻の卒業者が多いが、造船科、機械科、電気科等の理工学系卒の高卒者も採用する。中途採用は、ハローワーク、求人広告等で行われており、機械系の設計経験やCAD の操作経験が求められることが多いが、エクセル、ワード、パワーポイント等のPCの基本ソフトが使用できれば良い場合もあり、異業種からの転職者もいる。
 採用された者は、入職後にベテラン従業員から実務の指導を受けたり様々な講習で技術を習得したりしながら実績を積む。CAD操作の未経験者も操作できるよう指導体制が図られている企業も多い。
 また、一般社団法人日本造船工業会の「造船技術者社会人教育センター」が実施する造船技術者社会人教育(基礎コース、中堅技術者コース)、一般社団法人日本中小型造船工業会の「技能研修センター」が実施する新卒・中途採用者(主に造船系の学問を学んだことのない者)を対象とした新人研修、若手向けの生産設計研修、船舶海洋工学研修、技術開発未来塾、技術士取得講習会、一般財団法人日本海事協会が実施する、設計技術者育成パッケージ、海事データサイエンティスト育成講座等様々な研修が用意され、自分が入社した会社だけでなく外部機関などからのバックアップも充実しているため、未経験者でもしっかりとキャリアを築けるよう業界を挙げて技術者育成に取り組んでいる。
 その上で、最新の技術を活用して、最新の機能を有する船を建造するためには、最新の情報が必要になり、他の造船所の最新の取組や関連産業の技術動向も勉強する必要がある。
 なお、公益社団法人日本技術士会が認定する船舶・海洋分野の技術士を取得することがキャリアの展開に有利である。また、CADを使用する場合は、厚生労働省が定める技能検定の「機械・プラント製図技能士」や一般社団法人コンピュータ教育振興協会が主催するCAD利用技術者試験等で技能を証明することができる。さらに、規則に関する最新情報は英語で発信されており、また外国の顧客とのコミュニケーションや仕様書等は英語なので、英語力は必須である。
 キャリアルートに関しての一般的な平均像は、採用後、数ヶ月間は、製造現場での実務研修を受け船舶建造の全体像を理解し、その後、先輩とマンツーマン体制で1年間は指導を受け、2年目まではサポート体制の下で職務に従事する。3年目で主な担当を与えられ、5年目で一人前として従事できるようになる。年齢的には、30代で中堅(主任)、40代前半で各部門の係長級、40代後半で課長級となり部下を指導する立場となる。この間に基本設計部門、詳細設計部門、生産設計部門間の異動があり、その後、営業部門や経営企画部門に異動する人もいる。さらに設計開発部門の管理者や工場等や組織全体の管理職になる場合もある。
 船舶の設計・開発はプロジェクトでありチームワークが重視される。造船所内では、様々な部署や職種の従業者が従事しており、これら関係者との協力・意思疎通や工程が進む中での引継ぎが正確に行われることが不可欠であり、他の担当者との調整能力、協調性、バランス感覚、情報伝達能力、コミュニケーション能力が重要である。特に顧客船主から、急だったり難しい仕様変更の要請があったりすると、各部署が有機的に密接に連携しあい組織全体として迅速に対応していく必要が生じる。
 就業を長く続けるには、ものづくりに関心があることが大切である。また、建造する船舶は、オーダーメイドであり、品質の保持や顧客に対する信用に関わる仕事であるため、地道に職務を遂行でき責任感があり信頼を得られる資質が求められる。

造船技術者(船舶の開発・設計)のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「輸送用機器技術者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「07 製造技術者(開発)」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2023。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。