広告ディレクター

映像 職業分類:03_020-99 信頼度 ★★★★★

別名:クリエイティブディレクター(広告業)

広告会社等において、広告デザイナー、コピーライター、CMプランナー等の制作メンバーをまとめ、テレビCMや新聞など様々な広告を制作する。

平均年収
583万円
レンジ 393〜1,011万円
最高年収の目安
1,011万円
上位10% 868万円
5年後の予想年収
653万円推定
2031年
10年後の予想年収
731万円推定
628〜848万円
将来性
50/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
63%
高い
求人需要
ふつう
有効求人倍率 0.77倍

仕事内容

広告会社等において、広告デザイナー、コピーライター、CMプランナーで構成される制作メンバーをまとめ、テレビCMや新聞など様々な広告を制作する。
 広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーの経験を積んだ人の中から、スキルとリーダーシップが認められた人がなる場合が多い。「クリエイティブ・ディレクター」と呼ばれることもある。
 広告ディレクターは、広告主と打ち合わせをし、把握した意図や要望に基づいて、広告戦略やコンセプトを決定し、広告デザイナー、コピーライター、CMプランナーに具体的な指示を与える。広告ディレクターが自分のスキルを生かして、広告デザイナーやコピーライターの仕事を一部担当することもある。
 このように広告制作の仕事はチームで行うことが多い。広告ディレクターは、広告企画の提案から、チーム編成、進捗管理、制作、予算管理等、完成までの全体の責任を負う。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン

主なタスク

雇用形態(働いている人の割合)

労働条件の特徴

勤務先は、広告会社等であり、企業の数が多い都市部に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出す企業は本社機能が東京に集中している。日本の広告会社は7千社ほどあるが、上位10社で売上のシェアは約3分の2を占めている(*)。
 就業者は正社員が多い。広告ディレクターは、広告デザイナーなどの経験を積んだ後に、30代後半以降になるのが一般的である。男性の比率が高いが、女性も増えている。
 賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。勤務時間はフレックスタイム制が多い。給与は基本的に月給制であり、業績評価のウエイトが比較的大きく、仕事の評価が賃金等に反映されることが多い。大手を中心に、年俸制に近い給与体系となっている会社も多い。

広告ディレクターの年収

広告ディレクターの平均年収は583万円(令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」・全国)。中央値の目安は542万円、年収レンジは393〜1,011万円、上位10%は868万円です。

平均年収
583万円
中央値(目安)
542万円
最低年収の目安
393万円
未経験・20代前半
上位10%
868万円
最高年収の目安
1,011万円
トップ層
時給(一般労働者)
2,876円
短時間労働者 2,086円
最低賃金との比
2.4倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円

あなたの年収は、同じ年代の広告ディレクターの中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

広告ディレクターの時給2,876円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の2.4倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
441万円
30代
528万円
40代
604万円
50代
672万円

平均年収と平均年齢(41.7歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
433万円
1〜3年
483万円
3〜5年
533万円
5〜10年
598万円
10年以上
674万円

雇用形態別の年収推定

正社員 583万円パート・アルバイト 245万円フリーランス・自営 612万円契約社員・派遣社員 455万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年584万円———
2022年580万円———
2023年551万円—0.92倍23.8万円
2024年591万円—0.81倍24.5万円
2025年583万円—0.77倍25.7万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

広告ディレクターの将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在583万円 → 3年後 624万円 → 5年後 653万円 → 10年後 731万円(10年後の予想レンジ 628〜848万円)。年率の伸びは+2.3%と見ています。

583万円
現在
2026年
624万円
3年後
2029年
576〜679万円
653万円
5年後
2031年
588〜727万円
731万円
10年後
2036年
628〜848万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) -0.21%求人賃金の勢い +1.08%AIの影響 -0.39%合計 +2.3%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

広告ディレクターの将来性スコア

50/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で285位
AI耐性
37点
参入障壁
66点
年収水準
71点
求人需要
28点
賃金の勢い
93点
人手不足(平均年齢)
29点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

広告ディレクターのAI代替リスク

63%
高い
AIに奪われにくい順で全職業中392位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

広告ディレクターの求人需要

有効求人倍率
0.77倍
全職業で375位
求人需要
ふつう
43/100
求人賃金(月額)
25.7万円
前年度比 +1.2万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
41.7歳
労働時間
158時間/月
5年後の求人数
+2.4%
推定
10年後の求人数
+4.3%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:広告・宣伝マネージャーの年収・将来性

広告ディレクターに当たるアメリカの職業「広告・宣伝マネージャー」(米国の職業分類 11-2011)の年収の中央値は約2,102万円($133,660・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収583万円の3.6倍です。

日本:広告ディレクターアメリカ:広告・宣伝マネージャー
年収(日本=平均・米国=中央値)583万円2,102万円
$133,660
上位10%868万円4,501万円
$286,240
10年後の予想年収731万円2,642万円
$168,000
将来性スコア5052
AI代替リスク63% 高い60% 中程度
求人需要求人倍率 0.77倍雇用の増減予測 −3.7%
2025–35・BLS
就業者数—2.1万人
時給(平均)2,876円
最低賃金の2.4倍
11,636円
$74.00
連邦最低賃金の10.2倍
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—学士号(大卒)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:技術者・准専門職の平均月収を国別に比べる

広告ディレクターは国際標準職業分類で「技術者・准専門職」に入ります。132か国・地域の技術者・准専門職の平均月収を円に直すと、日本は月39.2万円で33位、1位はルクセンブルクの月150万円です。アメリカは月102万円で日本の2.6倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は29位です。

1. ルクセンブルク
150万円
2. スイス
124万円
3. デンマーク
122万円
4. ノルウェー
116万円
5. ベルギー
115万円
6. アメリカ
102万円
14. フランス
75.1万円
15. ドイツ
75万円
16. イタリア
73.5万円
17. イギリス
65.6万円
24. シンガポール
48.2万円
33. 日本
39.2万円

「技術者・准専門職」全体の平均で、広告ディレクターだけの値ではありません(医療技術者(臨床検査技師・放射線技師など)、技術者の補助、営業職、不動産仲介、パイロット・航海士など。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は49.1万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。技術者・准専門職の世界ランキングを全部見る →

広告ディレクターに必要なスキル・資格

必要スキル

文章力
4.8
傾聴力
4.6
説明力
4.6
読解力
4.4
他者との調整
4.4
交渉
4.4
説得
4.2
他者の反応の理解
3.8

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

販売・マーケティング
3.5
コミュニケーションとメディア
3.3
日本語の語彙・文法
3.0
顧客サービス・対人サービス
2.9
芸術
2.5
事務処理
2.4
ビジネスと経営
2.2
社会学
2.0

仕事の中身(よく行う活動)

創造的に考える仕事を整理、計画する、優先順序を決めるクオリティを判断するスケジュールを作成する組織外の人々とコミュニケーションを取る情報を取得する人間関係を構築し、維持する目標と戦略を策定する

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

広告ディレクターになるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

この仕事に就くためには、広告会社等に入社し、制作チームに所属する広告デザイナー、コピーライター、CMプランナー等として経験を積む。入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、広告デザイナーやコピーライターとして採用されるのは、大学等を卒業している者が多い。別の広告会社から転職してくる者もいる。
 能力と実績によりシニア・クリエイティブ・ディレクター、更に制作部門のトップであるチーフ・クリエイティブ・オフィサー等に昇進していく場合もある。
 新しいアイディアを生み出す企画・表現力、多くのスタッフに適切な指示を与える能力、予算やスケジュールの管理能力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるコンテンツを作り出す創造力が求められる。

広告ディレクターのキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない専門的職業従事者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「24 その他の専門的職業従事者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。