ドローンパイロット
ドローンを操縦し、上空からの撮影、測量、点検、観察、捜索、農薬散布などを行う。
仕事内容
ドローンはこれまでヘリコプターや小型飛行機で行われていた空撮や農薬散布を代替するだけでなく、橋梁を下から点検したり、対象の上を縦横に飛行し、立体地図を作成するなど、これまでできなかったことを可能にしている。プログラムされて飛行しているものであるが最近では多数のドローンを夜空に飛ばす、ドローン・ショーもよく行われるようになった。ドローンスクールが各地にでき（国土交通省「登録講習機関」は全国に約800箇所）、その講師などの仕事もある。
当初からドローンでの物流が期待されたが、住宅地上空を飛ぶ際の懸念や騒音から現状としては実用面での広がりは限定的である。また、ドローンによる上空からの施設等の警備も考えられるが、ドローンはバッテリー駆動であり、長時間の飛行には向いておらず、これについても限定的な実用に留まっている現状にある。
ドローンを飛行させる際には、航空法をはじめとした各種法令に基づき様々な手続が必要となることから、国土交通省のホームページなどで必要な手続や対応を確認しておく必要がある。航空法で必要とされるドローンの飛行に必要な手続は、Webサイト「ドローン情報基盤システム2.0（DIPS2.0）」で行うことができる。さらに、私有地の上を飛ぶ場合にはその土地の所有者の許可を得る必要がある。私有地以外の場所では、現在、ほとんどが無許可の飛行を禁止しているため、地方自治体の条例等に従い、飛行を申請し承認を得る必要がある。
必要となる申請を行い承認されたら、飛行前に気象や機体の状況、飛行経路、他のドローンの飛行等々について、安全に飛行できるか確認する。問題がなければ、必要な場合、操縦者とは別の補助者に周辺を監視してもらいながら、的確にドローンを操縦し、撮影、測量、点検等々、それぞれの業務を行う。
＜就業希望者へのメッセージ＞
ドローンはまだまだ様々な可能性を秘めており、ドローン活用のアイディアを持つ方が多くいます。ドローンパイロットの国家資格はその入り口になります。（就業者）
◇よく使う道具、機材、情報技術等
ドローン（本体機器、コントローラ、バッテリー）、スマートフォン、タブレット、パソコン、風速計、SDカード（空撮時の画像や動画の保存のため）
雇用形態（働いている人の割合）
労働条件の特徴
ドローン操縦だけで職業としている者はほとんどなく、本業の中でドローン操縦をしている。そのため、賃金、労働時間等労働条件は本業の勤務先次第であり、個人事業主やフリーランスの場合は契約条件による。
ドローンはプログラミングによって、定められたコースを自動的に飛行したり、ドローン・ショーのように人間の操作ではできない飛行ができるようになっている。また、ドローンの撮影機材はより高性能になり、8Kの高精細画像や高倍率ズームでの撮影が可能になっている。赤外線カメラで夜間の遭難者捜索や野生動物の監視も行われている。バッテリーの性能向上とドローン本体と積載機材の小型化、軽量化によって、飛行時間も伸びている。ドローンの基本的な機能には大きな変化はないが、このような進歩により、ドローンは活用場面が広がっている。
ドローンパイロットの年収
ドローンパイロットの平均年収は470万円（令和7年賃金構造基本統計調査「他に分類されない輸送従事者」・全国）。中央値の目安は437万円、年収レンジは330〜785万円、上位10%は680万円です。
あなたの年収は、同じ年代のドローンパイロットの中で上位何％？
入れた年齢・年収は送信・保存しません（この画面の中だけで計算）。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収（賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計）から出しています。
ドローンパイロットの時給2,153円は、最低賃金（全国加重平均1,177円・2026年度）の1.8倍です。都道府県別の最低賃金 →
年代別の年収推定
平均年収と平均年齢（47.1歳）から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。
経験年数別の年収推定
雇用形態別の年収推定
年収の推移（統計の年ごと）
| 調査年 | 年収 | 就業者数 | 有効求人倍率 | 求人賃金（月額） |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 433万円 | — | — | — |
| 2022年 | 454万円 | — | — | — |
| 2023年 | 457万円 | — | 0.83倍 | 21.9万円 |
| 2024年 | 467万円 | — | 0.77倍 | 22.6万円 |
| 2025年 | 470万円 | — | 0.73倍 | 23.2万円 |
ドローンパイロットの将来予想年収（3年後・5年後・10年後）推定
現在470万円 → 3年後 501万円 → 5年後 524万円 → 10年後 583万円（10年後の予想レンジ 501〜677万円）。年率の伸びは+2.2%と見ています。
年率の伸びの内訳
将来予想年収 ＝ 現在の年収 ×（1＋年率の伸び）^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →
ドローンパイロットの将来性スコア
各要素は全職業の中での順位（0〜100）。配点：求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。
ドローンパイロットのAI代替リスク
AIによる仕事内容の変化
解説は準備中です。
AI代替リスクは、job tag の調査データ（仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識）から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →
ドローンパイロットの求人需要
有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い（人手不足）状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。
世界では：サービス・販売職の平均月収を国別に比べる
ドローンパイロットは国際標準職業分類で「サービス・販売職」に入ります。133か国・地域のサービス・販売職の平均月収を円に直すと、日本は月28.5万円で28位、1位はルクセンブルクの月82.4万円です。アメリカは月58.2万円で日本の2.0倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は24位です。
「サービス・販売職」全体の平均で、ドローンパイロットだけの値ではありません（販売店員、介護職員、調理人・接客、理容・美容師、警備員・警察官・消防官など。）。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額（賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は32.5万円）、ほかの国は ILO の統計（各国の最新年）を今日の為替で円に換算。サービス・販売職の世界ランキングを全部見る →
ドローンパイロットに必要なスキル・資格
仕事の中身（よく行う活動）
必要資格
job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。
なる難しさ：★★☆☆☆ やや易しい（学歴・訓練期間・実務経験・資格から）
ドローンパイロットになるには（未経験からの方法）
就くには（job tag）
現在、ドローンスクールでの実習を含めた講習を受け、国家資格「無人航空機操縦技能証明」の二等無人航空機操縦士か一等無人航空機操縦士を取得している人が多い。ドローンスクールでの講習を含め二等無人航空機操縦士の取得までに４日程度、40万円程度、一等無人航空機操縦士では６日程度、60万円程度の費用となる。ドローンスクールでの実習はスクール側が用意する機体で実際の操縦を学び、ドローンスクールを出ていると国家資格の技能証明試験での実地試験が免除される。ドローンスクールに行かず、直接、無人航空機操縦士の技能証明試験を受験することはできるが、実際にはかなり難しい。
二等無人航空機操縦士の資格を持っており、認証された機体を用いること等、その他条件を満たせば、毎回の国土交通省への飛行申請を省略することができることから、ドローンを仕事で使う人はこの資格を持っていることが多い。一等無人航空機操縦士は、その他条件を満たせば、人口密集地や大規模イベント会場での飛行が可能であり、有人地域での目視外飛行（レベル４飛行）も可能であることからドローンを使った業務の幅が広がる。二等無人航空機操縦士、一等無人航空機操縦士の有効期間は３年で更新が必要である。
技能証明を持っていなくてもドローンを飛ばすことはできるが、違法にならないよう、また、トラブルにならないよう、細かな法律や規則を熟知している必要があり、飛行のたびに国土交通省への申請と承認も求められ、一定レベルの操縦技術が必要なことから、仕事でドローンを使う場合はドローンスクールで学び、無人航空機操縦士（一等、二等）の資格を取得するという人が多い。
ドローンパイロットのキャリアルートと年収アップ方法
解説は準備中です。