臨床開発モニターになるには必要な資格・スキル・学歴と、未経験からのステップ

医療 信頼度 ★★★★☆

平均年収
529万円
レンジ 364〜900万円
最高年収の目安
900万円
上位10% 776万円
5年後の予想年収
574万円推定
2031年
10年後の予想年収
623万円推定
536〜724万円
将来性
46/100
★★☆☆☆ ふつう
AI代替リスク
63%
高い
求人需要
低い
有効求人倍率 0.34倍

臨床開発モニターになるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

この仕事に就くために特別の学歴は必要とされないが、業務遂行上、医学、薬学に関する知識が不可欠なため実態的には薬剤師、看護師、臨床検査技師などの医療系の資格を取得できる薬学系、医学系の卒業者が多い。
 製薬会社では新卒採用がほとんどだが、医療品開発業務受託機関(CRO)でも新卒者が採用される機会も増えてきており、薬学系、医学系の他に理工学系卒の者が採用されることもある。
 中途採用の場合は、薬剤師、看護師、臨床検査技師等医療系の分野である程度の臨床経験年数を積んだ後に採用される。中途採用は、医療品開発業務受託機関(CRO)に多い。治験コーディネーターからの転職もある。
 キャリアルートとして、企業により異なるが就業後概ね数年から、7~8年程度の経験を経るとチームリーダーとなり後輩を指導・支援する立場となり、その後、開発企画や品質管理、安全性情報担当等の管理的部門へ異動することもある。
 特段の資格を必要とされていないが、治験実施計画書(プロトコール)等を理解し説明することやカルテを閲覧して理解できる程度の医学的・薬学的知識は必須であり、現状では薬剤師の資格所有者や経験者が最も多く、次いで公益財団法人MR認定センターが実施しているMR(Medical Representatives:医薬情報担当者)、看護師、臨床検査技師、保険師の資格所有者や経験者が多い。関連資格として一般社団法人日本臨床試験学会が実施しているJSCTR認定GCPパスポート・GCPエキスパートがある。また、臨床開発モニター(CRA)に特化したものとして、一般社団法人日本CRO協会が実施しているCRA教育研修修了認定がある。各社とも当該資格等取得や社内独自研修・資格に力をいれており、入社後に様々な研修の機会がある。
 なお、国際共同治験などで薬学に関する海外文献や薬の説明書を原文で読むことや報告書を原語で作成すること、国際会議に出席することもあるため、英語等の語学力が必要な機会が増えている。
 治験の実施には、治験に関係するルールを遵守することと可能な範囲で早期に治験を終了させることが必要とされている。このため、医療機関との契約締結等に係る交渉能力、説明会でのプレゼンテーション能力・説明能力、モニタリング時におけるスケジュール管理能力が求められ、また、治験進行時の治験責任医師、担当看護師、治験薬管理者、治験コーディネーター等多くの医療機関関係者とのコミュニケーション能力や調整能力及び信頼関係を築く能力も欠くことはできない。
 また、薬品の安全性に直接影響することもあり、責任感があり信頼を得られる人柄が求められる。

臨床開発モニターに必要なスキル・資格

必要スキル

読解力
5.2
傾聴力
5.1
説明力
4.9
文章力
4.8
他者との調整
4.5
説得
4.3
他者の反応の理解
4.3
継続的観察と評価
4.3

job tag のスキルのレベル(就業者の調査)。

必要な知識

医学・歯学
4.1
事務処理
3.4
顧客サービス・対人サービス
2.8
生物学
2.8
日本語の語彙・文法
2.7
外国語の語彙・文法
2.5
化学
2.1
教育訓練
1.8

仕事の中身(よく行う活動)

スケジュールを作成する法律や規定、基準を適用する仕事を整理、計画する、優先順序を決める組織外の人々とコミュニケーションを取る上司、同僚、部下とコミュニケーションを取る人間関係を構築し、維持するクオリティを判断する継続的に状況を把握する

必要資格

job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。

学歴(働いている人の割合)

入職前の訓練期間

入職前の実務経験

なる難しさ:★★★★☆ やや難しい(学歴・訓練期間・実務経験・資格から)

臨床開発モニターのキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「その他の一般事務従事者」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「25 一般事務従事者」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2021。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。