大学・短期大学教員

教育 職業分類:05_031-07 信頼度 ★★★★★

別名:大学教授、大学准教授、大学講師、大学助教、短期大学教授、短期大学准教授、短期大学講師

大学・短期大学で、各自の専門分野について学生を教育し、また、基礎研究や先端研究に取り組む。

平均年収
1,083万円
レンジ 595〜2,180万円
最高年収の目安
2,180万円
上位10% 1,814万円
5年後の予想年収
1,218万円推定
2031年
10年後の予想年収
1,369万円推定
1,178〜1,590万円
将来性
62/100
★★★☆☆ ふつう
AI代替リスク
25%
低い
求人需要
低い
有効求人倍率 1.38倍

仕事内容

高校卒業後、高度で専門的な技術や知識を得る教育の場として、大学と短期大学がある。この大学及び短期大学で、各自の専門分野について学生を教育し、また、基礎研究や先端研究に取り組むのが大学・短期大学の教員である(以下、特筆しない限り短期大学教員も含めて「大学教員」という。)。
 大学は4年課程で文学、法学、経済学、商学、理学、工学、農学、国際、情報などの学部・学科がある。この他に6年課程の医学、歯学、薬学、獣医学の学部がある。短期大学は一般的に2年課程で、教育、家政、外国語などの教育を行う。
 大学教員は、職位によって教授、准教授、講師、助教等に分かれている。「学問の最高学府」の教員として、学術文化の水準を向上させ、継承していくことが求められる。教授・准教授・講師として、講義、演習、実習といった形で授業を行い、学生の卒業論文や卒業制作の指導にあたるとともに、卒論発表会なども指導する。短期大学では、研究よりも学生の教育に重点が置かれていることが多い。
 また、学内では教授会、入試委員会、カリキュラム委員会、就職委員会などの仕事に携わる。学外では学識経験者として講演を行ったり、国や都道府県の各種の審議会等で委員を務めたりすることもある。
 研究の成果を学会で発表したり論文を学術誌に投稿し学問の発展に寄与すること、社会問題に対して専門的な立場から意見を述べ、自らの知識を社会に還元すること等も大学教員に期待される社会的役割である。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 パソコン、事務処理ソフト、プレゼン資料作成ソフト

労働条件の特徴

国内外の大学・短期大学が勤務場所である。付属の研究所や病院で働く場合もある。以下では、主に国内の大学勤務の場合の労働条件の特徴を述べる。
 男女比については大学で女性が28.2%、短期大学の場合は53.8%となっている(2025年時点*)。
 大学教員は自らの専門分野の研究を行うため、授業の担当時間数は初等・中等教育の教員よりも少ない。
 授業や学生指導、大学運営業務等が無い時間は基本的に自分の裁量で働くことができる。ただし、大学によって入試やオープンキャンパスなどの季節に応じた業務が生じることもある。
 常勤の教員(任期つき教員を含む)の場合は学内に自身の研究スペースを与えられる。給与等は勤務先の大学等の規定による。任期なし教員の場合は、教授職への段階的な昇格の機会もある。
 なお、ここで言う大学教員には含まれないが、授業のみを担当する非常勤講師もいる。
 今後は少子化の影響を受けて大学の統廃合が進み、長期的には大学教員の数も緩やかに減少してゆくことが予想される。

*文部科学省、学校基本調査(令和7年)

大学・短期大学教員の年収

大学・短期大学教員の平均年収は1,083万円(令和7年賃金構造基本統計調査「大学教授(高専含む)」・全国)。中央値の目安は1,007万円、年収レンジは595〜2,180万円、上位10%は1,814万円です。

平均年収
1,083万円
中央値(目安)
1,007万円
最低年収の目安
595万円
未経験・20代前半
上位10%
1,814万円
最高年収の目安
2,180万円
トップ層
時給(一般労働者)
5,569円
短時間労働者 6,773円
最低賃金との比
4.7倍
全国加重平均 1,177円(2026年度)
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円

あなたの年収は、同じ年代の大学・短期大学教員の中で上位何%?

歳 万円

入れた年齢・年収は送信・保存しません(この画面の中だけで計算)。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収(賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計)から出しています。

大学・短期大学教員の時給5,569円は、最低賃金(全国加重平均1,177円・2026年度)の4.7倍です。都道府県別の最低賃金 →

年代別の年収推定

20代
579万円
30代
744万円
40代
897万円
50代
1,041万円

平均年収と平均年齢(57.5歳)から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。

経験年数別の年収推定

未経験
749万円
1〜3年
860万円
3〜5年
971万円
5〜10年
1,116万円
10年以上
1,283万円

雇用形態別の年収推定

正社員 1,083万円パート・アルバイト 455万円フリーランス・自営 1,137万円契約社員・派遣社員 844万円

年収の推移(統計の年ごと)

調査年年収就業者数有効求人倍率求人賃金(月額)
2021年1,072万円———
2022年1,066万円———
2023年1,075万円—1.35倍23.5万円
2024年1,093万円—1.37倍24万円
2025年1,083万円—1.38倍24.5万円

平均年収・中央値・上位10%の見かた →

大学・短期大学教員の将来予想年収(3年後・5年後・10年後)推定

現在1,083万円 → 3年後 1,162万円 → 5年後 1,218万円 → 10年後 1,369万円(10年後の予想レンジ 1,178〜1,590万円)。年率の伸びは+2.4%と見ています。

1,083万円
現在
2026年
1,162万円
3年後
2029年
1,073〜1,264万円
1,218万円
5年後
2031年
1,097〜1,356万円
1,369万円
10年後
2036年
1,178〜1,590万円

年率の伸びの内訳

賃金の基本の伸び +1.8%求人需要(人手不足) +0.09%求人賃金の勢い +0.1%AIの影響 +0.19%退職による人手不足 +0.2%合計 +2.4%/年

将来予想年収 = 現在の年収 ×(1+年率の伸び)^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →

大学・短期大学教員の将来性スコア

62/100
★★★☆☆
ふつう・全職業で98位
AI耐性
75点
年収水準
97点
求人需要
44点
賃金の勢い
10点
人手不足(平均年齢)
100点

各要素は全職業の中での順位(0〜100)。配点:求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。

大学・短期大学教員のAI代替リスク

25%
低い
AIに奪われにくい順で全職業中121位
非常に低い低い中程度高い非常に高い

AIによる仕事内容の変化

解説は準備中です。

AI代替リスクは、job tag の調査データ(仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識)から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →

大学・短期大学教員の求人需要

有効求人倍率
1.38倍
全職業で301位
求人需要
低い
37/100
求人賃金(月額)
24.5万円
前年度比 +0.5万円
就業者数
—
国勢調査
平均年齢
57.5歳
労働時間
161時間/月
5年後の求人数
+9.4%
推定
10年後の求人数
+16.9%
推定

有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い(人手不足)状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。

アメリカでは:大学教員(その他)の年収・将来性

大学・短期大学教員に当たるアメリカの職業「大学教員(その他)」(米国の職業分類 25-1199)の年収の中央値は約1,221万円($77,640・1ドル157.25円で換算)。日本の平均年収1,083万円の1.1倍です。

日本:大学・短期大学教員アメリカ:大学教員(その他)
年収(日本=平均・米国=中央値)1,083万円1,221万円
$77,640
上位10%1,814万円2,527万円
$160,700
10年後の予想年収1,369万円1,654万円
$105,200
将来性スコア6257
AI代替リスク25% 低い25% 低い
求人需要求人倍率 1.38倍雇用の増減予測 +2.0%
2025–35・BLS
就業者数—15.0万人
時給(平均)5,569円
最低賃金の4.7倍
—
最低賃金1,177円
全国加重平均・2026年度
1,140円
連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり
入職に必要な学歴(米国)—博士号・専門職学位(医師・弁護士など)

米国のデータは BLS(労働統計局)の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算(為替は毎日更新)。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ(英語)→

世界では:専門職の平均月収を国別に比べる

大学・短期大学教員は国際標準職業分類で「専門職」に入ります。133か国・地域の専門職の平均月収を円に直すと、日本は月42.6万円で36位、1位はルクセンブルクの月183万円です。アメリカは月136万円で日本の3.2倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は35位です。

1. ルクセンブルク
183万円
2. スイス
151万円
3. アメリカ
136万円
4. ベルギー
127万円
5. デンマーク
127万円
11. ノルウェー
113万円
13. フランス
108万円
14. ドイツ
99.6万円
16. シンガポール
81.6万円
18. イギリス
80.1万円
25. 韓国
56.5万円
36. 日本
42.6万円

「専門職」全体の平均で、大学・短期大学教員だけの値ではありません(医師・看護師・薬剤師、エンジニア・プログラマー、教員、弁護士・会計士、記者・デザイナーなど。)。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額(賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は52.9万円)、ほかの国は ILO の統計(各国の最新年)を今日の為替で円に換算。専門職の世界ランキングを全部見る →

大学・短期大学教員に必要なスキル・資格

必要資格

関連する資格はありません(資格が無くても就ける職業です)。

大学・短期大学教員になるには(未経験からの方法)

就くには(job tag)

大学が欠員補充等のため不定期に出す公募に応募し、書類選考、面接試験等を経て採用されるのが一般的である。公募に応募するには大学が求める学歴(学位)、専門性、研究業績、教育実績等の要件を満たす必要がある。
 公募の要件は多様だが、任期が定められておらず定年まで働ける教員(任期なし教員)のほうが、3~5年程度の任期が定められている教員(任期つき教員)よりも求められる実績等は高くなる。
 ただし、大学によっては学内の大学院生を助手や助教として優先的に採用したり、官公庁や企業において高い専門性を有する人物や、作家、芸術家、スポーツ選手等を任期つき教員として採用するなど、公募以外の入職経路もある。
 近年では大学院生が博士後期課程修了後に直ちに任期なし教員に採用されるケースは少なく、国内外の大学等の公募情報を集めつつ、ポスドク、任期つき教員等の職を経て研究業績を積み、任期なし教員を目指すことが多い。一度任期なし教員に採用された後は、(常勤)講師、准教授、教授へと採用時の職位から順に昇格し、定年まで勤めるケースが一般的である。
 学問に対する熱意だけでなく、学生への指導力、学内運営業務への貢献等も求められる。

大学・短期大学教員のキャリアルートと年収アップ方法

解説は準備中です。

年収・就業者数・労働時間・年齢・有効求人倍率は、厚生労働省の職業情報提供サイト(job tag)に載っている公的統計(賃金構造基本統計調査・国勢調査・職業安定業務統計)の全国の値で、その職業が属する職業分類の統計です。将来予想年収・将来性スコア・AI代替リスクは仕事ずかんの予測モデルによる推定値で、保証するものではありません。 掲載内容の訂正のご依頼は、お問い合わせの「掲載内容の訂正の依頼」からご連絡ください。 データの見かた
出典:令和7年賃金構造基本統計調査「大学教授(高専含む)」、2025年度 職業安定業務統計(職業中分類「19 教員」)(e-Stat、2026/11/01取得。統計の分類は job tag「職業分類対応表」による)、職業情報データベース(JILPT)・直近更新 2019。将来予想・スコア・年収レンジは仕事ずかんの推定。