秘書
別名：セクレタリー
企業や団体の社長、役員などの幹部が職務に専念できるように、幹部を補佐する様々な仕事を行う。
仕事内容
基本的に幹部よりも早く出勤し、郵便物、FAX、電子メールなどに目を通し、緊急のもの、返事が必要なものなど重要度に応じて振り分ける。幹部のその日のスケジュールを確認し、必要な社内外への連絡・調整を行う。スケジュールに関する社内外からの問い合わせにも対応する。緊急のスケジュール変更の場合には、関係者への連絡など迅速に対応を行う。
来客や電話があった場合には、取次ぎと応対を行う。手紙など文書の作成や会議の資料作成や日程調整等をすることもある。
口頭や文書でよせられる膨大な情報のなかから必要な情報だけを取捨選択し、わかりやすい形にまとめて幹部に報告する。
海外との取引がある企業や団体では来客時に会議や商談に立ち会って通訳を務めたり、文書の翻訳を担うこともある。
また、出張の手配、慶弔の対応、取引先の人事情報のチェック、業界情報の収集整理なども行う。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
FAX、電子メール、文書作成ソフト（Word、一太郎等）、表計算ソフト（Excel、Googleスプレッドシート等）、オンライン会議ツール、パソコン
主なタスク
- 日程表を維持管理し、スケジュールを調整する。（実施率 1%）
- 幹部のその日のスケジュールを確認し、必要な社内外への連絡・調整をする。（実施率 1%）
- 社内外へ幹部の意向や指示を的確に伝える。（実施率 1%）
- 出張のスケジュールを立てて予約を取る。（実施率 1%）
- 必要な情報だけを取捨選択し、わかりやすい形にまとめて幹部に報告する。（実施率 1%）
- 電話の応対をする。（実施率 1%）
- 慶弔の対応をする。（実施率 1%）
- 来客の取次ぎと応接をする。（実施率 1%）
- 社内外からの幹部への問い合わせに対し、答えられるものには直接答える。（実施率 1%）
- 手紙など文書の作成や会議の資料を作成する。（実施率 1%）
- 予算や経費などの会計を管理する。（実施率 1%）
- 郵便物の発送をする。（実施率 1%）
雇用形態（働いている人の割合）
労働条件の特徴
比較的責任の軽い仕事から重要な仕事まで幅広い職務を行うため、新卒者からベテランまで幅広い年齢層が活躍している。
男性の秘書もいるが、日本ではその数は少なく、女性が多い。
働く時間や休日は所属している企業などの規定に準じるが、幹部のスケジュールにあわせて朝早く出勤したり、残業したり、休日に出勤することもあり、就業時間が不規則になる場合もある。
ビジネスがグローバル化する中で、経営者を支えるエキスパートとしての秘書は、専門職として企業内での重要度が高まっている。そのため、より広い知識と教養を持った人材が求められる傾向にある。
秘書の年収
秘書の平均年収は592万円（令和7年賃金構造基本統計調査「秘書」・全国）。中央値の目安は550万円、年収レンジは398〜1,028万円、上位10%は883万円です。
あなたの年収は、同じ年代の秘書の中で上位何％？
入れた年齢・年収は送信・保存しません（この画面の中だけで計算）。同年代の分布は、この職業の年収の分布と年代別の年収（賃金構造基本統計調査の年齢による差から推計）から出しています。
秘書の時給2,970円は、最低賃金（全国加重平均1,177円・2026年度）の2.5倍です。都道府県別の最低賃金 →
年代別の年収推定
平均年収と平均年齢（45.7歳）から、賃金構造基本統計調査の年齢階級別賃金の形に合わせて推計。
経験年数別の年収推定
雇用形態別の年収推定
年収の推移（統計の年ごと）
| 調査年 | 年収 | 就業者数 | 有効求人倍率 | 求人賃金（月額） |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 533万円 | — | — | — |
| 2022年 | 520万円 | — | — | — |
| 2023年 | 476万円 | — | 0.36倍 | 20.7万円 |
| 2024年 | 555万円 | — | 0.35倍 | 21.4万円 |
| 2025年 | 592万円 | — | 0.34倍 | 22.2万円 |
秘書の将来予想年収（3年後・5年後・10年後）推定
現在592万円 → 3年後 608万円 → 5年後 620万円 → 10年後 650万円（10年後の予想レンジ 559〜754万円）。年率の伸びは+0.9%と見ています。
年率の伸びの内訳
将来予想年収 ＝ 現在の年収 ×（1＋年率の伸び）^年数。年率の伸びは、賃金の基本の伸び率に、有効求人倍率・求人賃金の前年差・AI代替リスクを足し引きして職業ごとに決めています。予測は保証ではありません。計算のしかた →
秘書の将来性スコア
各要素は全職業の中での順位（0〜100）。配点：求人需要25・賃金の勢い15・年収水準15・AI耐性25・人手不足10・参入障壁10。
秘書のAI代替リスク
AIによる仕事内容の変化
解説は準備中です。
AI代替リスクは、job tag の調査データ（仕事の性質・仕事の内容・スキル・知識）から、AI・ソフトウェアに置き換わりやすい要素と置き換わりにくい要素を比べて、全職業の中での相対的な位置を 0〜100% にした推定値です。考えかた →
秘書の求人需要
有効求人倍率が1倍を超えると、求職者より求人の方が多い（人手不足）状態です。求人数の予測は、求人倍率・求人賃金の勢い・AI代替リスクからの推定です。
アメリカでは：秘書・事務アシスタントの年収・将来性
秘書に当たるアメリカの職業「秘書・事務アシスタント」（米国の職業分類 43-6014）の年収の中央値は約748万円（$47,540・1ドル157.25円で換算）。日本の平均年収592万円の1.3倍です。
| 日本：秘書 | アメリカ：秘書・事務アシスタント | |
|---|---|---|
| 年収（日本＝平均・米国＝中央値） | 592万円 | 748万円 $47,540 |
| 上位10% | 883万円 | 1,043万円 $66,350 |
| 10年後の予想年収 | 650万円 | 866万円 $55,100 |
| 将来性スコア | 42 | 24 |
| AI代替リスク | 87% 非常に高い | 84% 非常に高い |
| 求人需要 | 求人倍率 0.34倍 | 雇用の増減予測 −6.0% 2025–35・BLS |
| 就業者数 | — | 170.7万人 |
| 時給（平均） | 2,970円 最低賃金の2.5倍 | 3,617円 $23.00 連邦最低賃金の3.2倍 |
| 最低賃金 | 1,177円 全国加重平均・2026年度 | 1,140円 連邦 $7.25。州ごとにもっと高い額あり |
| 入職に必要な学歴（米国） | — | 高卒 |
米国のデータは BLS（労働統計局）の OEWS と雇用予測、O*NET。米国の金額は1ドル157.25円で円に換算（為替は毎日更新）。日本は平均値・米国は中央値で、調査の職業の範囲も違うため、目安として見てください。アメリカの職業のくわしいデータ（英語）→
世界では：事務職の平均月収を国別に比べる
秘書は国際標準職業分類で「事務職」に入ります。133か国・地域の事務職の平均月収を円に直すと、日本は月36万円で26位、1位はルクセンブルクの月129万円です。アメリカは月70.6万円で日本の2.0倍。物価の違いをならした購買力平価では、日本は21位です。
「事務職」全体の平均で、秘書だけの値ではありません（一般事務・経理事務・営業事務、受付、データ入力、窓口など。）。日本は賃金構造基本統計調査のきまって支給する現金給与額（賞与を含まない月の額。賞与込みの月平均は45.1万円）、ほかの国は ILO の統計（各国の最新年）を今日の為替で円に換算。事務職の世界ランキングを全部見る →
秘書に必要なスキル・資格
必要スキル
job tag のスキルのレベル（就業者の調査）。
必要な知識
仕事の中身（よく行う活動）
必要資格
job tag の「関連資格」。必須の資格か推奨の資格かは「就くには」の文で確かめてください。
学歴（働いている人の割合）
入職前の訓練期間
入職前の実務経験
なる難しさ：★★★☆☆ ふつう（学歴・訓練期間・実務経験・資格から）
秘書になるには（未経験からの方法）
就くには（job tag）
短大や専門学校などで秘書の専門教育を受けるか、又は大学を卒業して企業や団体に入職し、秘書課などに配属される。また、一般の職員が秘書として異動することもある。
関連の資格としては、実務技能検定協会の「秘書検定」がある。秘書検定では、秘書としての業務を遂行する知識や能力を持っているか審査される。
外資系企業などでは、入職時点で高度な語学力や実務能力などが求められる。バイリンガル秘書の検定試験である国際秘書検定試験（CBS）に合格しCBS認定証（CBS Certificate）を取得すると、国際的に活躍するためには有利である。
経験を積み、経営情報の収集・分析などの高度な業務を任されたり、時には幹部の補佐・代理を務めることもある。
機転がきき積極的で他人に気配りができること、記憶力がよいことなどが求められる。また、パソコンのスキルや事務処理能力が必要とされる。
秘書のキャリアルートと年収アップ方法
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